ADHDの人が活躍できる職業10選！仕事探しや仕事術のポイントまで徹底解説！

【2022年11月11日内容更新】
こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）の寺田です。

近年、発達障害の一種である「ADHD」による職業上の困難を抱えている人が多くなっていると言われています。あなたも、今の職業を続けられるのか、この就職先で大丈夫か…そういった悩みを抱えていませんか？

本記事では、ADHDの人に向いている職業から、仕事探しをするときのポイントまで、徹底解説いたします。ADHDと向き合いながら働き続けられる環境を見つける手助けになれば幸いです。

ADHDの人が活躍できる職業例10選

具体的にADHDの人に向いている職業（適職）の例を、次の特性別に紹介します。

• 特性(1)不注意…忘れ物やケアレスミスが多く、確認作業を苦手とする
• 特性(2)多動・衝動性…気が散りやすく、貧乏ゆすりなど常に身体を動かしていないと落ちつかない

ADHDと一言で言っても、人によって特性（得意な部分・苦手な部分）は異なります。また、職場環境や業務内容によっても特性との相性が変わります。

よって、これから紹介する職業はあくまで例であり、「この職業じゃないと向いていない」という意味ではありません。

「ADHDの特性を活かして働いていく」という方法の一つとしてください。

その上で、「それぞれの職業がなぜオススメなのか」「実際の自分に向いていそうか」「環境の合う求人がありそうか」など、次章以下の内容も参考にしつつ、就労移行支援施設や就職エージェントなどにも相談しながら検討してください。

あなたに向いた職業がきっと見つかるはずです。

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■①不注意の傾向が強い人に向いている職業例3選

不注意の傾向が強い人は、クリエイティブ系の職業で活躍できるかもしれません。

不注意型ADHDの人は、好奇心が強く、感受性に優れています。そのため集中するべき場面でも取り留めのない考えやアイディアが浮かび、気が散りやすくなります。

そのような場合は、上の3つのような職業で、そうした発想力や独創性を活かせるかもしれません。

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■②多動・衝動性の傾向が強い人に向いている職業例7選

多動・衝動性の傾向が強い人は、テキパキと行動できる性質を活かした職業が合うかもしれません。

上記のような職業は、一か所に留まることが少ないため、行動力のある多動・衝動性の傾向が強い人に向いている場合があります。

「営業職として営業先を回る」「ジャーナリストとして取材に行く」「カメラマンとして撮影場所を転々とする」「起業家として様々な事業を立ち上げる」などが特性の活かし方として考えられるかもしれません。

ただし、多動・衝動性の傾向が強い人の中には、段取りを頭の中で組み立てながら、並行して作業をするのが苦手だと感じる人もいます。

そのため、後述する「作業のリスト化」や「自分専用のマニュアルを作る」といった仕事の工夫が必要になってくるかもしれません。

また、不注意型、多動・衝動型に限らず、興味のある物事への集中力が高い人もいます。

興味のある分野に高い集中力を発揮できる人には、専門性の高い職業が合うかもしれません。

※「ADHDとプログラマー」については、コラム「ADHDの人がプログラマーに向いている理由・向いていないケースを紹介」で詳細をお伝えしていますので、よければご覧ください。

ADHDの人は、関心分野と職種の専門性が合致したときに、能力を発揮しやすく、活躍しやすいと言われています。

発達障害に関する著書を多く残している福島学院大学大学院教授の星野仁彦先生は、専門的な資格を取ることでなれる専門的技術職こそがADHDの人の一番の適職だと明言しています。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち〈職場編〉』）

とは言え、興味が持てる分野は人によって異なるため、上記の3つの職業が必ずしも適職であるとは限りません。

関心分野への専門知識や技能を活かして、作曲家や音楽家などの芸術方面へ進むケースもあるかもしれません。

大切なのは「自分が何に関心を持っているのかを吟味すること」、その一方で「自分の特性を理解して、苦手なことを避けること」です。

ADHDの人が活躍しづらい職業例3選

反対に、活躍しづらい職業にはどのようなものがあるのでしょうか？

一般的に、ADHDの人には、スケジュール管理を求められる仕事や正確性を求められる仕事は向いていないと言われています。

1番目の秘書のように細かなスケジュール調整が必要となる職業は、時間感覚の実感が弱いADHDの人には向いていないことがあります。

2番目の経理と3番目の総務は、細かな作業が必要となる事務職の代表例です。

経理職は淡々とした定型的な作業をこなすことが基本となる上に財務管理を行うため、ミスに厳しい職種です。

一方、総務は扱う業務内容が多岐にわたるため、一見するとADHDの人の多動性を活かせるように思います。

しかし、マルチタスクをする必要があるので、ADHDの場合は作業効率がガクンと落ちることがあるかもしれません。

また、いずれもデスクワークが主であり、行動力を活かせないという点も、ADHDの人にはネックになってくるでしょう。

とは言え、上記に挙げた職種でも、仕事を上手に進めている人がいるのは事実です。

後の章で、「活躍しづらい職業に就いた場合にADHDの人ができる仕事術」を紹介します。

ADHDの特性と職業上の強み・弱み/長所・短所

ADHDの人に向いている・向いていない職業があるといわれるのは、ADHDの特性には、職業上の強み・弱みになる部分があるからです（個人差はあります）。

繰り返しとなる部分もありますが、ADHDの特性の、職業上の強みと弱みを紹介します。紹介した以外の職業を探す参考にもなると思いますので、ぜひご覧ください。

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■①ADHDの特性の強み（長所）

ADHDの人が就職する上で長所になる点として以下の5つが挙げられます。（参考：榊原洋一、高山恵子『図解 よくわかる大人のADHD』）

中でも、ADHDの人の発想力や独創性が大きな強みになるという話は有名です。

発達障害の専門家として著名な福島学院大学大学院教授の星野仁彦先生は、ADHDの人の独創性が「過集中」の傾向とあわさることで優れた成果をあげられると指摘しています。

「過集中」とは、自分の興味、関心の有無によって集中力と意欲が一気に高まる、ADHDに典型的な特徴の一つです。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち』）

ADHDの人の好奇心や独創性は、長所にも短所にもなる症状です。

過集中傾向と併せてプラス方向に活用できれば、自分の才能や能力にあった職種で生き生きと仕事をすることができ、結果的に素晴らしい業績を残せる可能性があります。

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■②ADHDの特性の弱み（短所）

反対に、ADHDの人の短所にはどのようなものがあるのでしょうか？

ADHDの人の短所として代表的なものを5つ挙げていきます。（参考：日本精神神経学会『今村明先生に「ADHD」を訊く』）

上記の特徴はADHDの人の職務上の困難としてよく挙げられるものですが、カバーするための工夫は、サポート団体などと一緒に考えていくことが可能です。

就職先を探す際には、こうした短所の影響が出来にくい職種や短所への対策が立てやすい職場を選んでみるのも一つの手です。

ADHDの人に合った職業を見分けるためのタイプ別チェックポイント2点

続いて、ADHDの人に合った職業を見分けるための具体的なチェックポイントを見ていきましょう。

適職を探す上で重要なのは、「ADHDの特性の中でも、自分はどの特性があるのかを見極めること」です。

今回は、先ほど紹介したADHDの2つの傾向である不注意、多動性・衝動性の視点から、それぞれの仕事探しのポイントをまとめました。

ADHDの特性が原因で仕事がうまく進められずに転職を考えている人や、これから就職先を探そうとしている人は、ぜひ以下のタイプ別チェックポイントを参考にして、あなたに合った職業を考えてみてください。

自分の特性がわかりにくいときや実際に仕事を探すときは、客観的に強みや弱みを判断してくれる人や専門機関の助力を仰ぐことをオススメします。

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■①不注意の傾向が強い人：正確性を求められない職業かどうか

不注意の傾向が強い人は、「正確性を求められないこと」を基準に職業を考えるとよいでしょう。

このタイプの人は、見落としや物忘れをしやすいため、細かな事務作業や確認作業を必要とする仕事はあまり向いていません。

特に一つのミスが大きな損失に繋がるような職業は避けた方がよいでしょう。

電車の車掌やバスの運転手のような職業に就くと、ちょっとした不注意が大きな事故に繋がる可能性があるため特に注意が必要です。

反対に、豊かな発想力や独創性を活かせるクリエイティブな職業だと才能を活かせる可能性があります。

不注意の強いADHDの人は、正確さの代わりに企画力が試される職業に就くと活躍できるでしょう。

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■②多動・衝動性の傾向が強い人：じっとすることを求められない職業かどうか

じっとしているのが苦手な多動・衝動性の傾向が強い人は、「じっとしなくてもよいか」を軸に職種を選びましょう。

このタイプの人は、デスクワークよりも外回りが基本になる職業や、出張が多い業種に就くと能力を活かせる可能性があります。

また、淡々とした日常の繰り返しが苦手な人もいます。

そのため、就労時間や業務内容が固定されている仕事は苦痛に感じることがあるかもしれません。

フレックス制やフリーランスに多い職業に就くことで、成功しやすくなることもあるでしょう。

多動・衝動性の傾向が強い人は、行動力を活かすことのできる、自由度の高い職業に就くと活躍できるでしょう。

ADHDの人にあった働き方のポイントは「自由度の高さ」

続いて、職業ではなく「ADHDの人にあった働き方」を紹介します。

一部のADHDの人、特に多動性の傾向が強い人に向いているのは、「自由度の高い」働き方です。

具体的な働き方としては、以下の3つが挙げられます。

• ①裁量労働制
• ②フレックス制
• ③フリーランス

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■①裁量労働制

裁量労働制とは、みなし残業制の一種で、実際に働いた時間は何時間であれ「契約した労働時間分を働いた」ことにする制度です。

労働者の裁量で残業や業務の進め方を決められるため、自由度の高い働き方となっています。

主に経営に関わるような企画業務や、保守開発といった技術性を求められる専門業務で適用されることが多いです。

ただし、会社によっては、「あらかじめ定められた残業時間」と「残業代を含む給料」のバランスが悪かったり、事実上残業時間が非常に長くなったりすることもあります。

就職や転職にあたっては、「この会社の裁量労働制は、実際はどのように機能しているか」を確認するとよいでしょう。

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■②フレックス制

フレックス制とは、会社の決めた「必ず労働していなくてはならない（コアタイム）」や「所定労働時間/総労働時間」に就業していれば、始業と終業の時間を労働者本人が選択できる就労形態を言います。

例えば「コアタイムは14時から16時」、「所定労働時間は7時間」といった場合、7時間働いていれば、14時前ならいつ始業してもよく16時以降ならいつ終業してもよいとされます。

裁量労働制と似て見えるかもしれませんが、フレックス制は、基本労働時間・残業時間などについて実際の労働時間が測られるのに対して、裁量労働制では実労働時間を測られない、という違いがあります。

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■③フリーランス

最後に、フリーランスです。

フリーランスとは、組織に属さずに個人で仕事を請け負う働き方です。

単発の仕事毎に契約をし、自分の経験や専門技術を活かせるため、最も自由度が高いと言えます。

ただし、「仕事を取る努力」は会社員よりも大変なことも多く、また、「仕事がないとき」には収入もなくなります。

さらに、社会保険の加入手続きや法人税の申告等も、基本的には自力でやらなければなりません。

近年では、インターネット環境の整備やクラウドサービスの浸透によって、フリーランスとして時間や場所を気にしない働き方も増えてきています。

行動力を活かせるADHDの人向きの働き方とは言えるものの、収入の面や、マルチタスクになりやすいことには、注意しておいた方がよいでしょう。

活躍しづらい職業でもできるADHDの人の仕事術5選

ADHDでは活躍しづらい業務の担当になった場合でも、仕事を続けることは充分に可能です。

その際には、「ADHDの弱みを補う仕組みづくりをする」ことが重要になってきます。

ミスをカバーする準備ができていれば、安心して仕事に取り組めますよね。

以下に日常業務の中で実践できる簡単なものを5つ取り上げました。ご自身の特性に合わせて取り入れてみてください。

• 仕事術①整理整頓する時間をあらかじめ決めておく
• 仕事術②リスト化を徹底する
• 仕事術③自分だけのマニュアルをつくる
• 仕事術④メモ帳とペンを常に持ち歩き、活用する
• 仕事術⑤ゲーム要素を取り込んでみる

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■仕事術①整理整頓する時間をあらかじめ決めておく

ADHDの人は、あらかじめ整理整頓をする時間を決めておきましょう。

ADHDの人は掃除が苦手なため、机の上を散らかったままにしがちです。

他の業務に気を取られるあまり、大切な書類をなくすということも起こり得ます。

こうした事態を避けるために、整理整頓だけをする時間を取るとよいでしょう。

これは物理的なレベルにとどまらず、思考のレベルにも応用できる仕事術です。

ADHDの人は優先順位を決めて行動することが得意ではありません。

大変な業務や緊急の業務をつい先延ばしにすることがあります。

そのため、どの業務を優先的にやるべきかなど「頭の中を整理整頓する」ということも、ADHDの人が仕事を進めていく上では大切なのです。

一日のうち短い時間でかまわないので、整理整頓の時間を取るようにしましょう。

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■仕事術②リスト化を徹底する

仕事術の2つ目は、「リスト化の徹底」です。

これも整理整頓に似たものになりますが、見落としや忘れ物が多いADHDの人は、やるべきことを失念することが多いです。

こうした抜け落ちは、タスクリストをつくることで回避できます。

するべき仕事を書きだして、任務が完了したら線を引いて消す習慣をつけるようにしましょう。

関連して、ADHDとマルチタスクの関係は、コラム「マルチタスクが苦手なADHDの方に伝える、3つの前提と8つの対策例」に書いていますので、ご興味がありましたらご覧ください。

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■仕事術③自分だけのマニュアルをつくる

オススメしたい仕事術の3番目は、「自分だけのマニュアルをつくる」です。

仕事をしていると、前任者からの引き継ぎを受けるような場面もあるでしょう。

その際には、口頭説明だけでなく、マニュアルも一緒に渡されるかもしれません。

しかし、それはあくまでも前任者にとって最適な作業手順であって、あなたにとって最適だとは限りません。

特にADHDの人は仕事の進め方にこだわりを持っている場合もあるため、自分が理解しやすい仕方で業務をまとめた方がよいでしょう。

加えて、ADHDの人は、一般的なマニュアルに注意書きのないところでも、ミスを避けるために自分なりにアレンジして追記する必要が出てきます。

新しく業務を引き継いだ際には、自分専用のマニュアルを作成するようにしましょう。

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■仕事術④メモ帳とペンを常に持ち歩き、活用する

4つ目の仕事術は、「メモ帳とペンを常に持ち歩き、活用する」というものです。

まず、ADHDの人は、メモを取ろうと心掛けていても、肝心のメモ帳とペンを忘れるという場合があります。

そのため、持ち歩きに便利な「小さいサイズのメモ帳とペン」をスーツの胸ポケットに入れるなどして、常に携帯できる工夫をするとよいでしょう。

字を書くことが苦手であれば、スマホのメモの機能が便利です。

次に、メモの内容・取り方についてです。

ADHDの人は、何だ大事な情報なのか」「何をメモしたらよいのか」がわからないことがよくあります。

書く内容（時間・締切・用件・場所など）を決めておいたり、メモのテンプレートを用意しておいたりすると便利です。

ADHDの人にとって、メモを取ることは特に有効です。

というのも、注意力が散漫になりがちなため、他の情報に気を取られて耳から入ってきた情報を記憶するのが困難だからです。

そのようなときにメモ帳があれば重宝します。

手を動かすことは、集中力を保つという意味でも効果的な手段のひとつです。

ぜひ日頃からメモ帳とペンを持ち歩いて、メモをつける習慣を身につけてください。

メモをつける際には、「メモ帳をなくす」「メモが乱雑になり、後で見返した際に読めなくなる」といった点にも注意をしましょう。

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■仕事術⑤ゲーム要素を取り込んでみる

最後にオススメしたいのが、「ゲーム要素を取り込んでみる」という工夫です。

医学博士である星野仁彦先生は、ADHDの人はゲームやネットなどにはまりやすく、寝るのも忘れてのめり込む傾向が顕著だと指摘しています。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち』）

これは同時に、ゲームやネットにはまりやすい傾向を利用できれば、仕事に対しても集中力を切らさずに取り組めるということを意味しています。

タイムアタック形式のようにどれだけ早く作業を終えられるか計測してみたり、一緒に仕事をしている同僚とどちらが多く契約を取れるかを競ってみるなど、仕事の中にゲーム性や勝負など楽しめる要因を作ってみるとよいでしょう。

ゲーム要素を取り入れることで、楽しみを見出し、興味を持ちづらい事柄であっても意欲的に取り組めるようになるはずです。

ADHDの人が自分に合った職業を探すためにできる4つのこと

これまで、ADHDの特性を解説した上で、タイプ別に向いている職業例などを紹介してきました。

最後に、この章では、ADHDの人が自分に合った職業を探すためにできることを紹介します。

ADHDの人が頼れる支援機関はたくさんあります（無料で利用できるものもたくさんあります）。

悩みを一人で抱え込まずに、専門機関に頼ることをオススメします。

• ①医師やカウンセラーに相談してみる
• ②専門の支援機関に手伝ってもらう
• ③就労移行支援事業所に通所する
• ④障害者枠を検討してみる

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■①医師やカウンセラーに相談してみる

まずは「医師やカウンセラーに相談してみる」ことが大切です。

「特性に関する悩みならともかく、就労の悩みは医師に話すべきでない」と思う人もいるかもしれません。

しかし、ADHDに伴って生じる悩みである以上、専門医はそういった相談も受け付けていますので、安心して悩みを打ち明けてみてください。

継続して診てもらっているかかりつけ医であれば、あなたの特性や悩みに合ったアドバイスを得られるでしょう。

また、現在、医師の診断しか受けていないという人は、専門の臨床心理士・公認心理師などによるカウンセリングを受けるのも一つの手段です。

カウンセラーとあなたの特性や困っていることについて一緒に解決策を考えたり、職場に関する相談もできますので、お困りであれば、カウンセリングも視野に入れてみてください。

どういったカウンセラーを選んだらよいかわからなければ、日本臨床心理士会のウェブサイト「臨床心理士に出会うには」から検索が可能です。

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■②専門の支援機関に手伝ってもらう

2つ目は「専門の支援機関に手伝ってもらう」です。

ADHDでお悩みの人が頼れる公的な支援機関として、以下が挙げられます。

「発達障害者支援センター」では、確定診断が下りていなくても、ADHDの傾向に伴う困難があれば、相談を受け付けています。

また、「地域障害者職業センター」と「障害者就業・生活支援センター」では、就労に関するお悩みや職業相談を受け付けているので、特に仕事のことでお困りの人に向いているかもしれません。

いずれの支援機関も、基本的には無料でサービスを提供しています。

また、ADHDに特化していなくても、「ハローワーク」や「職業訓練校」などで、専門的な職業訓練を受けながら、「どんな仕事が自分に合っているのか」を考えるのもよいでしょう。

どの支援機関に頼るのがよいかわからない場合には、お住まいの自治体の障害者福祉の担当部署に問い合わせてみてください。

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■③就労移行支援事業所に通所する

「就労移行支援事業所」は、発達障害や病気がありで、一般企業への就職を目指す人に向け、就労移行支援を実施しています（私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです）。

職業相談だけでなく、メンタル面のケアや、専門的なスキルの講習、実際の就職活動の支援、インターン先の紹介など、包括的なサポートを行っている点に特徴があります。

運営主体は様々ですが、いずれも公的機関から認可を受けていますので、安心してご利用いただけます。

事業所によっては、就職後の職場定着までサポートしているところもあります。

職場定着支援とは、あなたと職場の間に入って、仕事での悩みを調整したりするということなどです。

実際、障害者職業総合支援センターの調査研究によれば、職場定着支援を受けた人とそうでない人で、1年後の職場定着率に20％近い差が出ています。（出典元：障害者職業総合支援センター「障害者の就業状況等に関する調査研究」）

インターネットで、「就労移行支援事業所　○○市」などと検索すると、お近くの事業所が見つかると思います。

相談は無料ですので、支援内容に興味を抱いた事業所に、詳細を問い合わせてみることをオススメします。

就労移行支援事業所の詳細は、コラム「就労移行支援とは？サービス内容から就労継続支援との違いまで解説」をご覧ください。

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■④障害者枠を検討してみる

最後は「障害者枠を検討してみる」です。

求人・雇用の中には、「障害者枠」というものがあります。

障害者枠とは、文字どおり、「障害者を対象とする求人・雇用枠」のことです（障害者枠ではない求人・雇用のことは「一般枠」と言います）。

障害者枠雇用であれば、ADHDの特性や程度に応じて、職場から業務内容や業務量への配慮を得ながら働くことができます（ただし、通常は障害者手帳の取得が必須です）。

これまで「一般枠」で働いてきた発達障害の人は、「障害者枠」に移ることで、これまでと同じ職業であっても、就労のつらさを軽減できるかもしれません。

一方で、障害者枠は、一般枠に比べると、給与や昇進などのキャリア面において、水準が低いこともよくある話です。

障害者枠と一般枠のどちらにするかは、あなたのADHDの特性や程度、経済状況、生活と仕事の優先順位などを総合的に考えて判断することが大切です。

雇用枠を考える際にも、先述した支援機関や就労移行支援事業所などに相談しながら検討することをオススメします。

障害者枠の詳細は、コラム「障害者雇用で働くための条件とは〜メリット・注意点・サポート団体なども紹介〜」をご覧ください。

改めて、ADHDとは？

改めて、ADHDの概要を紹介します。

既にご存知かもしれませんし、これまでに紹介した内容と重複する部分もありますが、全体的な理解が深まると思いますので、よければご覧ください。（参考：『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、田中康雄『大人のAD/HD』、岩波明『大人のADHD:もっとも身近な発達障害』）

• ADHDの概要
• ADHDの診断は、医師だけが可能
• ADHDの医学的な診断基準
• ADHDの「治療」について
• ADHDは、生まれつきのもの
• いわゆる「大人のADHD」とは
• いわゆる「グレーゾーン」とは
• ADHD以外の発達障害

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■①ADHDの概要

ADHDとは、「注意欠如・多動性障害（Attention-Deficit Hyperactivity Disorder）」を意味する、発達障害の一種です。

ADHDには多くの特性がありますが、その中でも下記の2点がよく見られるものとして挙げられます。

その他にもよく挙がる特性の現れ方として、「マルチタスクやスケジュール管理が苦手」といったものがあります。

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■②ADHDの診断は、医師だけが可能

「自分が（ある人が）発達障害（ADHD）かどうか」を確定させたい場合は、医師による検査・診察が必要です。

逆に言うと、医師以外には「発達障害かどうか」の診断・判断はできません。

あなたが（ある人が）「発達障害かどうか」をハッキリさせたいのであれば病院を受診してみることをオススメします。

「診断を受けるのが不安」と思うなら、発達障害者のサポートを行う団体（各都道府県にある発達障害者支援センターなど）に、「病院に行くべきかどうか」から相談することができます。

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■③ADHDの医学的な診断基準

下記は、2013年にアメリカ精神医学会がまとめた『DSM-5精神疾患の診断・統計マニュアル』に挙げられているADHDの診断基準です。

次のような診断基準に当てはまれば、ADHDの可能性があります。（あくまで可能性です。「どの程度なら『当てはまる』と言えるか、他の病気や障害の可能性はないかなども含めて、「ある人がADHDかどうか」は、医師だけが判断できます）

• 6つ以上の項目が少なくとも6か月以上続いている
• 症状のいくつかが2つ以上の環境（職場・家庭・学校など）で見られる
• 12歳以前から複数の症状が見られる。

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■④ADHDの「治療」について

ADHDの特性に働きかける「治療」・薬・対応などは、確立されてきています。

その例は、コラム「大人のADHDとは？その特徴・特性/診断/対応法/サポート団体などを紹介」の、「ADHDの特性への4つの対応方法」の章をご覧ください。

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■⑤ADHDは、生まれつきのもの

ADHD（発達障害）は、生まれつきのものです。ADHDの特徴は幼少期から見られます。

そのため、「成長してからADHDになる（成長につれてADHDになる）」ということはありません。

また、以前は「ADHDは、子ども特有のもの」と考えられていましたが、現在の医学では、「ADHDの症状は、大人になっても継続するもの」であるとされています（ただし、多動・衝動性の特性は、一般的に成長するうちに薄れることも多く見られます）。

このコラムでもご紹介してきたとおり、対策、相談先、特性を緩和する薬などもたくさんあります。苦労があることは否定しませんが、変に不安にならなくても大丈夫です。

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■⑥いわゆる「大人のADHD」とは

近年、「大人のADHD」という言葉が使われるようになってきました。

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■⑦いわゆる「グレーゾーン」とは

ADHDの傾向が確認されるものの、確定診断が下りるほどではないほどの状態・人のことを、俗に「（ADHDの）グレーゾーン」と言います。

グレーゾーンの場合、確定診断がないことから、利用できる公的なサービスが限定されることがあります（例：障害者手帳を取得できないことから、障害者手帳が必須なサービスを利用できない）。

ただし、グレーゾーンの人でも、「発達障害者支援センター」のようなサポート団体への相談は可能です。

確定診断があってもなくても、またADHDに関係してもしなくても、「悩み事」は専門的な知識を持つ人たちに相談した方が対策や解決策を見つけやすくなるでしょう。

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■⑧ADHD以外の発達障害

発達障害は、その特徴によって、いくつかのグループに分けられています。

ADHD以外の主な発達障害には、ASD（自閉症スペクトラム障害）、SLD（限局性学習障害）などがあります。

ADHD・ASD・SLDの複数が併存する人もいます。

気になる人は、コラム「【大人の発達障害】発達障害の3つの分類とそのタイプ、対処法、相談先などについてお話します」をご覧ください。

まとめ〜あなたの特性にあった職業は、きっと見つかります〜

これまで、ADHDの特性を解説した上で、タイプ別に向いている職業例などを紹介してきました。

この職種なら自分に向いていそうと思うものがあったでしょうか。

実際の就職活動で困った際には、一人で抱え込まず、就労移行支援施設や就職エージェントなどに相談しながら、ご自身のADHDの傾向・特性や求人内容を分析しつつ行うことをオススメします。

この記事がお役に立ったなら幸いです。

さて、私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）は、うつや発達障害などの方のための、就労移行支援事業所です。

就労移行支援事業とは、一般企業での就職や、仕事で独立する事を目指す障害者の方の、本人に適した職場への就職・定着を目的として行われる、障害福祉サービスの1つです。

ADHDであることが診断書から明らかな場合などは、国の補償で最低0円から就労支援を受けられることもあります。

キズキビジネスカレッジ（KBC）の特徴は、会計・ファイナンス、マーケティング、プログラミング、ビジネス英語などの高度で専門的なスキルを学べる講座やプログラムを用意していることです。

少しでも気になる方は、【キズキビジネスカレッジ（KBC）の概要】をご覧の上、お気軽にお問い合わせください（ご相談は無料です）。