聴覚情報処理障害(APD)に向いてる仕事、向いてない仕事、仕事の対策などをまとめて紹介！

聴力検査で異常が見つからないのに、言葉が聞き取れない聴覚情報処理障害(APD：Auditory Processing Disorder)。日常会話だけでなく、仕事の場面でも悩んでいる人は多いと言われています。

この記事では、「聴覚情報処理障害に向いてる仕事と向いてない仕事」、「仕事での困りごと」、「対策」、「代表的な症状・背景要因」などについて徹底解説します。

この記事の情報は、下記の参考文献及び、就労移行支援事業所キズキビジネスカレッジの知見に基づきます。

聴覚情報処理障害の人が仕事で抱えやすい4つの困りごと

まずは、聴覚情報処理障害の人が「仕事で抱えやすい困りごと」にフォーカスを当てて、紹介していきます。逆にいうと、これらの「困りごと」がない（少ない）職種や、解決策・対応策を考えることで、「向いてる仕事」を考える参考になります。

仕事での困りごととして挙がりやすいのは以下の4つです。

①電話や注文をうまく受けられない

聴覚情報処理障害の症状があると、仕事での電話応対や注文処理がうまくできません。特に、雑音の多い職場や、周りに同時に電話に出ている人がいる場合は、さらに言葉が聞き取りづらいでしょう。

静かな環境でも言葉の一部が脱落して聞こえることがあります。そのため、「電話応対や接客業での注文応対に苦手意識がある」という聴覚情報処理障害の人は多いです。

②指示や会議の内容を理解できない

仕事での指示や会議で交わされている話の内容に、理解が追いつかないという困りごとも代表的です。

マンツーマンで指示を受けている場合は聞き返したり質問をしたりしやすいですが、複数人が集まって指示を受ける場合や会議の場では、むやみに話を遮るわけにいきません。

議題を理解できないまま議論が進行していくせいで発言できない、議論を受けて自分が作業をする段階になっても何をしていいかわからない、といった悩みを抱えやすいです。

③人間関係に問題が生じやすい

聴覚情報処理障害が元になって人間関係に支障をきたすこともあります。話しかけられても気付けなかったり口頭の指示理解できなかったりすることで、「話を聞いていない」「無視されてる」と思われやすいからです。

場合によっては、上司から「勤務態度が悪い」と勘違いされて評定に響くこともあります。本人にとっては気付けない（認識できない）問題なだけに、対処しようがないように感じられて落ち込む人も多いです。

④支援や同僚の理解が得られない

難聴などに比べて聴覚情報処理障害はまだ知名度の低い障害です。そのため、支援などの整備が不十分でどこにサポートを求めていいかわからないと感じる人は少なくありません。

また、職場でも適切な配慮を受けられずに悩みを抱え込んでいる場合があります。完全に聞こえないわけではなくきちんと聞こえる時もあるため、同僚の理解を得にくいのです。

「騒がしい環境で聞きとりづらいのは当然だから病気のせいにしてはいけない」「甘えだ」といった無理解にさらされるケースもあります。

聴覚情報処理障害の人に向いてる仕事を探すためのポイント

聴覚情報処理障害の症状に悩んでいると、「自分に向いてる仕事はないのではないか」と悩むかもしれません。しかし、聴覚情報処理障害があっても、向いてる職場環境や仕事はもちろんあります。

例えば、実際に仕事探しをするときには、以下のポイントを意識するとよいでしょう。

上記は例であり、「実際のあなた」に向いてる職場環境は、サポート団体などと話すことで具体的に見つかっていくはずです。

聴覚情報処理障害の人に向いてる仕事の具体例

聴覚情報処理障害の人には、基本的には、「聞き取ること」をあまり求められない職業がオススメです。具体的には、以下のような仕事が向いていると考えられます。

上記の職種は一例であり、実際にはもっとあるはずです。仕事探しをするときには、「あなた自身の特性や症状」を理解した上で、支援団体などに相談することをオススメします。（支援団体は後で紹介します）

聴覚情報処理障害の人に向いてない仕事・職場環境の具体例

聴覚情報処理障害の人は、「聞き取ること」が苦手な特性ゆえに、向いていないと考えられる仕事もあります。

基本的には、電話や口頭でのやり取りがメインの仕事はマッチしづらいです。職場環境については、常にBGMが掛かっていたり、騒音が多かったりする仕事だと合わない可能性が高いでしょう。

具体的には、以下のような仕事は困難を感じやすいと考えられます。

上記についても、あくまでも一例だということはご理解ください。

聴覚情報処理障害の人ができる7つの仕事対策

聴覚情報処理障害の人でも、ツールの使用や、ちょっとした習慣を心掛けるだけで、仕事の場面での対策ができる（働きやすさが向上する）可能性があります。

このような対策は、今後新たな仕事に就くためや就いたときに役立つことはもちろんです。また、「今の仕事が向いてない」とお悩みの方にとっては、転職や異動をせずに過ごしやすくなる可能性にもつながります。

動画「【APDの症状とその対策】音は聞こえているのに聞き取れない聴覚情報処理障害を紹介します【就労移行支援事業キズキビジネスカレッジが解説】」でも仕事対策を字幕付きで紹介しているので、併せてご覧ください。

①アプリやアイテムを活用する

雑音や騒音があるだけで言葉を聞き取りづらくなるという人に特に有効な対策です。具体的には、次のようなアプリやアイテムの利用が効果的です。

聴覚情報処理障害の人の中には聴覚過敏の傾向がある人も多いため、騒音による刺激を除去できるツールがオススメです。

一例として、文具メーカーとして有名なKING JIMから、騒音のみをカットできる「デジタル耳せん 」のようなツールも開発・提供されています。

②生活リズムを整える

聴覚情報処理障害の症状には、その日のコンディションによって多少のゆらぎがあります。特に睡眠不足・ストレスがあるときには、症状が強く出やすいです。また、新しい職場に入りたてのときには、緊張状態が続くことで余計に音声を聞き取れず疲れやすくなりがちです。

そういう人ほど定期的にリラックスして休養を取り、生活リズムを整えることを意識しましょう。
心身の調子をできるだけ万全に整えておくことで、聴覚情報処理障害の症状を緩和できる可能性があります。

③話し手の口元を見ながら聞く

人は耳だけでなく、口の動きや視線などの視覚情報で補って言葉を聞き取っています。そのため、相手の顔や口元を見ながら話を聞くことが大切です。

この方法は、職場の同僚などにはできるだけ正面から話してもらうように依頼したり、話を始める前に合図を依頼したり（肩を叩いて知らせてもらう）することで、よりうまく進められると思います。

④周囲の人に症状を伝えておく

日常的にコミュニケーションを取っている同僚や取引先には、前もってご自身の症状を伝えておくのがオススメです。

相手の理解を得られている状態とそうでない状態では、話のスピードや発音の明りょうさに違いが生じます。その上で、「聞き取ることが難しくても、聞き取ろうと努力していること」を認識してもらえるので、コミュニケーションのスレ違いや人間関係への悪影響などを緩和できます。

また、職場によっては、症状を話すことで、「合理的配慮」を受けられる可能性があります。

現在の職場・働き方では思うような配慮が得られないという人は、「障害者枠」での就労という手段も考えられます。

障害者枠について詳細を知りたいという人は、コラム「障害者雇用で働くための条件とは〜メリット・注意点・サポート団体なども紹介〜」をご覧ください。

⑤座席や環境を調整する

聴覚情報処理障害の症状には、働いている環境などの外的要因が大きく作用している場合があります。そのため、人の出入りや騒音が少ない座席に移るなど環境を調整することが効果的です。

職場によっては座席の変更などに許可が必要というケースも多いでしょう。その場合は、前項のように上司に事情を話して相談することが大切です。

⑥聞き取りのトレーニングをする

「聞きとる力」は筋力と同じように鍛えることができます。聴覚情報処理障害の人は、日常的に聞き取りのトレーニングをすることで、症状を緩和できる可能性があります。
具体的には、以下のような鍛え方があります。

⑦情報収集に努める

聴覚情報処理障害に関する情報収集に努めることも大切です。障害に関する知識だけでなく、他の当事者が行っている対策を調べて取り入れたり、自分なりの対策を試したりするとよいでしょう。

情報収集の具体的な手段として以下があります。

APDの方の仕事探しは、就労移行支援事業所がオススメ

転職や再就職を検討している聴覚情報処理障害の人には、就労移行支援事業所の利用がオススメです。就労移行支援とは「病気や障害のある方の（再）就職・転職を援助する福祉サービス」のことです。

各事業所は、公的な認可を得た民間事業者が運営しています。
そのサービス内容は、次のように多岐にわたります。（一例であり、事業所ごとに様々なサービスを行っています）

利用の可否は、お住まいの自治体が、下記などに基づいて判断します。

※上記を満たすなら、障害者手帳を所持していなくても利用可能です。

ご自身が利用できるかどうかは、自治体や各就労移行支援事業所に相談してみましょう。私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）も、この就労移行支援に分類されます。（ご相談は無料ですので、お気軽にご連絡ください）

就労移行支援についてさらに詳しく知りたい方は、コラム「就労移行支援とは？サービス内容から就労継続支援との違いまで解説」をご覧ください。

改めて、聴覚情報処理障害（APD）とは

これまでにご紹介したアドバイスなどへの理解を深めていただくため、聴覚情報処理障害(APD)の概要を改めてご紹介します。この記事をご覧の方はすでにご存知かもしれませんが、「今後の考え方」の整理にも役立つと思います。

①聴覚情報処理障害とは

聴覚情報処理障害（APD：Auditory Processing Disorder）とは、「聴力に異常はないものの言葉が聞き取れない状態」を示す病名です。聴覚情報処理障害を理解するためには、一般的な「難聴」との違いを考えるとわかりやすいです。

②聴覚情報処理障害と難聴の違い

難聴では、音が脳に伝達されるまでの過程で異常が生じている（音声そのものが脳に伝わりづらい）ケースがほとんどです。

聴覚情報処理障害は、音声は脳まで通じているのに、脳の方で言葉としてうまく処理できないという点に違いがあります。

③聴覚情報処理障害には対策があります

聴覚情報処理障害は脳の機能や処理の問題であり、努力不足や「あなたのせい」ではありません。また、名称に「障害」と付いてはいますが、あまり重く捉える必要もありません。傾向や特性の一種として対策を講じることができますので、安心してください。

④聴覚情報処理障害の症状

聴覚情報処理障害の代表的な症状には、以下の5つがあります。

⑤聴覚情報処理障害の人に多い困りごと

聴覚情報処理障害の人は、以下のような困りごとを抱え込みやすいです。

聴覚情報処理障害は、まだ比較的、知名度の低い障害と言ってよいでしょう。そのため、症状だけでなく、聴覚情報処理障害を他人に説明したり診断を受けたりすることにも困難を感じる人が多いようです。

当事者の体験談を知りたい人には、以下の字幕付きの動画（日テレNEWS「【聴覚情報処理障害】理解されにく症状と生きる25歳女性…知ってほしい『APD』のこと　『news every.』16時特集」）をオススメします。

⑥聴覚情報処理障害の背景要因

聴覚情報処理障害の背景要因はひとつとは限りません。具体的には、以下のような要因が複合的に絡みあっていると考えられます。

人によってはその日の体調といった要因にも左右されるため、日によって症状の程度が異なる場合もあります。

⑦聴覚情報処理障害の診断を得る方法

聴覚情報処理障害を正確に診断するためには、専用の検査を受ける必要があります。（「聴覚情報処理機能検査（APT：Auditory Processing Test）」など）
この検査は通常の聴覚検査とは異なり、どの耳鼻科でも受けられるわけではありません。

まだ診断を受けておらず「自分は聴覚情報処理障害ではないか」と感じている人は、電話やインターネットなどで前もって聴覚情報処理障害の専門医を調べてから受診することをオススメします。

補足：聴覚情報処理障害は発達障害や精神疾患などを合併するケースが多い

聴覚情報処理障害の人は、発達障害や精神疾患を併発している（要因のひとつになっている）ケースが多いとされています。

最初にご紹介した参考資料によると、併発率は「発達障害で半数以上」、「うつ病や適応障害などの精神疾患で9％」という報告があります。

発達障害や精神疾患のある人をサポートする団体はたくさんありますので、思い当たる人はそれらの団体とも話をしてみることをオススメします。特に「それぞれの障害・病気と仕事」の関係や相談先は次の関連コラムをご覧ください。

まとめ：聴覚情報処理障害の人にも向いてる仕事はたくさんあります

「音は聞き取れても、言葉が聞き取れない」と言われる聴覚情報処理障害。日常生活だけでなく仕事の場面でも苦労している人は多いはずです。

しかし、症状があっても適切な対策を取ることで、仕事の悩みを緩和できる可能性は充分あります。また、特性を意識しなくてもいい「向いてる仕事」もたくさんあります。
実際に仕事探しをするときには、ぜひ、支援団体などに症状や困りごとを相談してみてください。

この記事が聴覚情報処理障害に悩んでいるあなたの助けになれば幸いです。