ASDの転職を成功させる5ステップ｜向いている仕事・相談先も紹介

こんにちは、精神保健福祉士の西村です。あなたは、ASDの特性がある中で、転職について次のようにお悩みではありませんか？

同じような転職のお悩みを抱えるASDの人は少なくありません。ですが、ASDの人が自分に合う仕事・職場に転職することは、もちろん可能です。

本記事では、「ASDの人が転職活動を成功させるステップ」「ASDの人に向いている仕事」「転職をサポートする機関」などをお伝えいたします。

この記事が、ASDの特性で転職について悩むあなたのヒントになりましたら幸いです。

ASDの人が転職を成功させるための5ステップ

早速、ASDの人が転職活動を成功させるための5ステップを紹介します。各ステップを意識することで、自分に向いている仕事・職場への転職が実現しやすくなるはずです。

ステップ①前提：医療機関やサポート団体との繋がり

転職に向けた事前準備を行う前に、まず次の2点を行っておきましょう。

(1)二次障害について

ASDの特性に由来する困難から、うつ病などの二次障害を併発することがあります。あなたが二次障害を併発していれば、その治療を優先しましょう。そうすることで、「健康的に働き続けられる職場への転職」に着実に近づけます。

(2)サポート団体について

確定診断や二次障害があってもなくても、発達障害の人をサポートする各種の団体とはつながっておきましょう。ASDのある人は、ない人に比べて、サポートを受けた方が転職が進みやすくなります。

例えば、次のようなメリットが考えられます。

また、「ASDを疑っているが、診断は受けていない」人も、転職・仕事・生活などを相談できるところはたくさんあります。サポート団体の例は、後ほどご紹介します。

これからお伝えする各ステップも、サポート団体と随時相談することで、「実際のあなた」のための具体的な方法や内容がわかっていくはずです。

ステップ②事前準備：特性理解、知識やスキルの獲得

前提を踏まえた上で、転職の事前準備には次のようなものがあります。いずれも「自分に合う転職」を成功させるために必要です。

ステップ③自分に合う転職先探し：業界・職種・働き方・求人

事前準備を行ってから（または事前準備と並行しつつ）、自分に合う転職先（業界・職種・働き方・求人など）を探しましょう。

ここで言う働き方とは、主にこちらの章で紹介する「障害者枠・一般枠」「オープン就労・クローズ就労」のことです。

転職先探しでは、「一般論」や「待遇『だけ』」ではなく、実際のあなたの自己分析と転職先候補との相性を意識することが大切になります。

「ASDの人に具体的に向いている可能性のある仕事や働き方（転職先候補）」は、下記コラムで紹介します。よければご覧ください。

ステップ④エントリーシート・面接対策の実施：対策をしっかりと

転職先候補が見つかったら、希望する働き方・自己分析・求人内容などをすり合わせて、エントリーシートを作成し、面接に臨みます。

ASDの人は「社会性」「コミュニケーション」「想像力」に困難があることが多いので、サポート団体を利用して、しっかり対策を行いましょう。

ステップ③まで対策をきちんと行えば、「なぜこの仕事を希望したのか」「どういった業務を希望するのか」などをうまく伝えられるようになるはずです。

特に、障害者枠やオープン就労の場合（ASDのことを転職先に伝える場合）は、特性や自分なりの対策とともに、職場にお願いしたい配慮なども言語化しておきましょう。

ステップ⑤転職後：サポートは引き続き利用可能

転職後にも、サポート団体を引き続き利用することは可能です。

特にオープン就労や障害者枠の場合は、「あなた・サポート団体・職場」の三者で情報を共有したり、話し合いなどを設けたりすることもできます。

「転職した後にしんどくならずに働き続けられるのかが一番心配」と不安を感じている人もいますが、ステップ④までがうまくいっていて、転職後のサポートも引き続き利用していれば、自分に合った職場で、長く働き続ける可能性が高まります。

転職・就職後に受けるサポートのことを、一般的に「職場定着支援」と言います。詳細は下記コラムで紹介しています。よければご覧ください。

転職先（や現在の職場）で利用できる「仕事の場での特性への対策」は、下記コラムをご覧ください。

ASDの人に向いてる仕事

転職を考える際には、「具体的にどんな仕事や職場が自分に向いているんだろう…」とお考えになると思います。

この章では、「ASDの人に向いてる可能性がある仕事」を紹介します。

ただし、これは一般論です。ご紹介する内容は、「ASDの特性があっても、向いてる仕事はある」ことを知り安心するための材料にしてください。その上で、「実際のあなた」に向いてる仕事は、支援団体などと話をする中で見つかっていくでしょう。

上記は、定型作業が中心で淡々と仕事を進めやすい仕事、または専門性やこだわりや視覚処理能力を活かせる仕事です。ご紹介したもの以外にも、同様の特徴がある仕事であれば、ASDの人に向いている可能性が高いでしょう。

「ASDの人に向いている可能性のある具体的な仕事や働き方」は、下記コラムで紹介しています。よければそちらもご覧ください。

ASDの人の転職活動時に知っておきたい「障害者枠/一般枠/オープン就労/クローズ就労」

続いて、障害者枠・一般枠、オープン就労・クローズ就労について説明します。一般論として理解した上で、「実際のあなたの転職活動」に関しては、サポート団体と相談することをオススメします。（既にご存知であれば、こちらの章まで進んでOKです）

①障害者枠と一般枠

障害者枠では、就職（転職）活動の時点で病気・障害について伝えます。就職後には、特性や症状に配慮を受けながら働けます。

障害者枠の詳細は、下記コラムをご覧ください。

②オープン就労とクローズ就労

オープン就労やクローズ就労の詳細は、下記コラムをご覧ください。

③エントリーごとに障害者枠・一般枠を選べる

障害者枠を選択肢に入れた就職活動では、次のように柔軟な求人探し・エントリーが可能です。

④企業などには、障害者を雇用する義務がある

民間企業や公的団体には、規模に応じて、一定の割合で病気や障害のある人（ASDによる障害認定も該当）を雇用する義務があります（法定雇用率と言います）。

例えば、民間企業の法定雇用率は2.3%です（2022年6月現在）。従業員を43.5人以上雇用している事業主は、障害者を1人以上雇用する義務がある、ということです。（参考：厚生労働省「事業主の方へ」）

また、障害者雇用に特化した「特例子会社」という仕組みもあります。

特例子会社の詳細は、下記コラムをご覧ください。

⑤障害者枠の利用には、障害者手帳が原則必要

障害者枠で転職するためには、原則的な条件として、障害者手帳の所持が必要です。

「障害者手帳」は、次の3つを総称した呼称です。（参考：厚生労働省「障害者手帳」）

知的障害を伴わないASDの場合は、上記のうち、精神障害者保健福祉手帳が該当します（他2種類の手帳の対象となる病気・障害などがある場合は、別途そちらも所持できます）。

手帳を取得できるかは特性の程度にもよりますので、主治医とご相談ください。

障害者手帳の詳細は、下記コラムをご覧ください。

⑥一般枠でも、合理的な配慮は可能

「一般枠だと、特性に対する配慮を得られない」わけではありません。

一般枠でも、事業者（雇用側）は、病気・障害などへの「合理的配慮」を提供することが努力義務となっています。

合理的配慮は、2021年6月4日から3年以内に、「努力義務」から「義務」に変わることも決まっています（事業主に対して過重な負担を及ぼすこととなる場合を除く）。（参考：厚生労働省「平成28年4月（一部公布日又は平成30年4月）より、改正障害者雇用促進法が施行されました。」）

「自身のASD特性」と「興味のある求人」を考えて、「合理的配慮があれば、この一般枠で働きたい（働けそう）」と思った場合は、配慮の申請を行ってみるとよいでしょう。

ただし、どこまでが「合理的な配慮（義務の範囲）」なのかは曖昧な部分もあります。また、特に民間企業の場合は、「障害者の応募・勤務」が現実的には十分に想定されていないこともあります。

そうした部分も、次章「ASDの人の転職をサポートする6つの団体」で紹介するようなサポート機関に相談することで、適切な配慮を一緒に考えられます。

ASDの人の転職をサポートする6つの団体

ASDの特性がある人が転職に関連して利用できる、代表的なサポート団体・支援機関を6つご紹介します。気になるところがあれば、問い合わせたり見学に行ったりして、利用を検討しましょう。

団体①就労移行支援事業所

「就労移行支援事業所」は、うつ病や発達障害などの病気や障害がある人に、就労に向けた支援を行っています（私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです）。

就労移行支援事業所では、次のような幅広い支援を受けられます（具体的な支援内容は事業所によって異なります）。

利用の可否は、お住まいの自治体が、次の条件などに基づいて判断します。

就労移行支援事業所の詳細は、下記コラムをご覧ください。

団体②ハローワーク

ハローワークでは、障害者枠と一般枠の求人を両方探せます。また、採用面接への同行やトライアル雇用といったサービスも行っています。（参考：「ハローワークのサービスについて（障害のある方向け）」）

トライアル雇用の詳細は、下記コラムをご覧ください。

さらに、ハローワークは、「病気・障害のある人向け」のサービスとして、専門的な知識を持つ職員・相談員を配置しており、就職に関する相談に乗っています。障害者手帳を持っていない人でも相談できます。

また、相談を通じて、就労に必要なスキルなどを身につけるための職業訓練（ハロートレーニング）につながることもできます。

先述したように、障害者枠の紹介なども行っているので、ASDを含む発達障害に関する相談にも乗ってもらいながら求人を探すことが可能です。

ハローワークの全国一覧はこちらをご覧ください。

団体③転職エージェント

現代の仕事探しでは、転職エージェントの利用は一般的な方法と言えます。ASDのことを明かさないクローズ就労で利用できるのはもちろん、近年では、病気や障害のある人への転職支援も行うところが増えています。

いずれも、基本的なサービスとして、「就職準備のサポート」「キャリア相談」「求人紹介」「求人元と就職希望者の条件の調整」などを行っています。

いくつか話を聞いてみて、ご自分に合いそうなところを（並行的に）利用してみましょう。

団体④発達障害者支援センター

発達障害者支援センターは、発達障害の早期発見と早期支援を目的として、当事者や家族の生活をサポートする支援機関です。運営は、公的な認可を受けた法人が行っています。

発達障害の大人も支援の対象です。また、確定診断が下りていなくても、発達障害の可能性がある人であれば、窓口での相談が可能です。あなたが「ASDかどうかまだわからない」状態でも相談できます。

具体的な支援内容は事業者や自治体ごとに異なりますが、生活上の相談の他にも、就労支援事業として、ハローワークなどの関連機関と連携した求人に関する情報提供や、就業先への障害特性に関するアドバイスなどを行っています。

特に精神保健福祉士や社会福祉士などが在籍しているセンターでは、より「ASDなどの発達障害に特化したサポート」を受けられます。

窓口は、各都道府県や指定の事業所に設置されていますので、ご興味があればお近くの相談窓口を探してみてください。

団体⑤障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害のある人の就業面と生活面の支援を一体的に行うサポート機関です。

専門の支援員が、「長く働くためにはどうすればいいか」「次こそは自分に合った環境で働きたい」「自分の特性を理解しつつ次の就職先を探したい」といった相談を受けています。

以下のような人たちを対象に、様々なサポートを提供しています。（参考：京都府「障害者就業・生活支援センターについて」）

障害者就業・生活支援センターの全国一覧はこちらをご覧ください。

団体⑥精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、うつ病を含む精神障害の人のサポートを目的に、精神保健福祉法によって各都道府県に設置された支援機関です。ご本人だけでなく、ご家族や関係者からも、精神衛生に関する相談を受け付けています。

前にも述べたとおり、発達障害の人は、二次障害として別の精神疾患を抱えることもありますので、相談先として精神保健福祉センターを知っておくことは有益かと思います。

精神保健福祉センターは、他の支援機関と比較して、精神疾患に特化している点が特徴と言えるでしょう。

匿名でも相談を受け付けています。（参考:東京都福祉保健局「精神保健福祉センターとは」）

全国の精神保健福祉センターの一覧は、厚生労働省のウェブサイト「全国の精神保健福祉センター一覧」をご覧ください。

改めて、ASDとは？

この章では、改めてASDについて解説します。既にご存知かもしれませんが、これまでに紹介した内容の理解も深まると思いますので、ご覧ください。（参考：『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、宮尾益知『ASD（アスペルガー症候群）、ADHD、LD 職場の発達障害』、姫野桂『発達障害グレーゾーン』、厚生労働省「ASD（自閉スペクトラム症、アスペルガー症候群）について」）

①ASDの概要

ASDとは、「自閉スペクトラム症、自閉症スペクトラム障害（Autism Spectrum Disorder）」を意味する発達障害の1種です。

ASDには多くの特性がありますが、その中でも下記の2点がよく見られるものとして挙げられます。

他に、感覚過敏（光や音や刺激への敏感さが目立つ）、発達性協調運動障害（不器用さが目立つ）などの特性がある人もいます。

なお、「スペクトラム」とは、特性に様々なグラデーションがある、という意味です。一口に「ASD」と言っても、その特性の現れ方はひとりひとり異なります。

②ASDの名称・分類

ASDという名称・分類が使用されはじめたのは、2013年に、アメリカ精神医学会が前掲の『DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引』を定めてからです。

それよりも昔には、「自閉症」「アスペルガー症候群」「広汎性発達障害」などの名称・分類であり、診断基準も現在とは異なっていました。

かつての分類では、「言語発達に遅れのある場合を自閉症」、「知能が定型の人と同等で言語発達の遅れがないケースをアスペルガー症候群」と区分して判断する傾向がありました。

一方、ASDという分類では、厳密な区分ではなく、「地続きの障害（＝スペクトラム）」としてとらえようとしています。

なお、現在も「正式な医学用語」以外の場面（日常会話や法令名など）では、アスペルガー症候群などの旧名称・分類が残っていることもあります。

③ASDによる具体的な困難

ASDの特性は、具体的には次のような形・傾向で現れることがあります（例であり、「ASDの人には必ずこのような傾向がある」「このような傾向があれば必ずASDである」わけではありません）。

④ASDの診断は医師だけが可能

「自分が（ある人が）ASDかどうか」の診断は、医師による問診や心理士が実施する心理検査を中心に行われます。

逆に言うと、医師以外には「ASDかどうか」の診断・判断はできません。

あなたが（ある人が）「発達障害かどうか」をハッキリさせたいのであれば病院を受診してみることをオススメします。

「診断を受けるのが不安」と思う人は、発達障害者のサポートを行う団体（各都道府県にある発達障害者支援センターなど）に「病院に行くべきかどうか」「診断をつけるメリットや注意点は何か」などを相談できます。

⑤ASDの医学的な診断基準

下記は、2013年にアメリカ精神医学会がまとめた『DSM-5精神疾患の診断・統計マニュアル』精神障害の診察基準などを記した書籍）に挙げられているASDの診断基準を抜粋・一部編集したものです。

次のような診断基準に当てはまればASDの可能性があります（あくまで可能性です。「どの程度なら『当てはまる』と言えるか、他の病気や障害の可能性はないかなども含めて、「ある人がASDかどうか」は、医師だけが判断できます）。

⑥いわゆる「大人のASD」とは

「大人のASD」という言葉を聞くことがあるかもしれません。「大人のASD」とは、医学的な定義がある言葉ではありません。次のような状態を指す俗語です。

1に関連して、発達障害は生まれつきのものであり、「大人になって（大人になるにつれて）発達障害になる」ことではありません。その上で、大人になって受けた検査でASDであることが初めて判明するケースは少なくないようです。

⑦ASDの「グレーゾーン」とは？

ASDの傾向が確認されるものの、確定診断が下りるほどではないほどの状態・人のことを俗に「（ASDの）グレーゾーン」と言います。

グレーゾーンの場合、確定診断がないことから利用できる公的なサービスが限定されることがあります（例：障害者手帳を取得できないため障害者手帳が必須なサービスを利用できない）。

ただし、グレーゾーンの人でも「発達障害者支援センター」のようなサポート団体への相談は可能です。

確定診断があってもなくても、またASDに関係してもしなくても「発達障害に関する悩み事」は専門的な知識を持つ人たちに相談した人が対策や解決策を見つけやすくなるでしょう。

⑧ASD以外の発達障害

発達障害はその特徴によって、いくつかのグループに分けられています。

ASD以外の主な発達障害には、ADHD（注意欠如・多動性障害）、SLD（限局性学習障害）などがあります。

ASDとADHDの主な違いは、対人関係でのコミュニケーション能力の差にあらわれます。

ASD・ADHD・SLDの複数が併存する人もいます。気になる人は、下記の参考記事をご覧ください。

まとめ：ASDの特性があっても転職できます

ASDの特性があっても、あなたに合う仕事・職場への転職はもちろん可能です。ただし、転職について一人で悩んでいると、考えが悲観的な方向に進みやすくなります。

ご紹介したように、ASDの人が利用することのできるサポート団体はたくさんあります。そうしたところとしっかり話しながら、一緒に対策を考え、転職先を探していくことで、あなたの転職活動はうまく進んでいくことでしょう。

この記事が、あなたの転職に役立てば幸いです。