クローズ就労のメリット、デメリット、就職先の選び方を徹底解説！

こんにちは、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）の寺田淳平です。

あなたは、障害や病歴を開示せずに働く「クローズ就労」をすべきかで悩んでいませんか？

障害や病気がある人が就職や転職を考える際には、クローズ就労とオープン就労、それぞれのメリットとデメリットに関する正確な知識が必要です。

なぜなら、安心して働き続けるために、あなたに合った就労枠を選ぶことが大切だからです。

そこで本コラムでは、クローズ就労のメリットとデメリット、就職先の選び方を徹底解説いたします。

3,500人規模の職場で人事を担当した私の知見と合わせて、クローズ就労をする際の注意点も、障害ごとに分けてご紹介します。

クローズ就労について知りたいという方は、ぜひ一度お読みください。

クローズ就労とは？

クローズ就労とは、「就職先に障害の内容を開示しないで働くこと」を言います。

基本的には、障害者向けではない「一般枠」での求人に応募することになります（ほとんどの求人では、特に「一般枠」とは書いていません。「障害者向けと明記されていない、いわゆる『普通の求人』」のことです）。

そのため、メリットとデメリットを吟味した上で、あなたの障害特性に合った就労先を見つけることが重要です。

クローズ就労のメリット3点

クローズ就労のメリットは、大きく分けて3つあります。

ただし、これらは、障害者枠での就労になる「オープン就労」との比較から生じるメリットです。

そのため、後述するオープン就労のメリット・デメリットも確認した上で、どちらの雇用枠が自分に適しているかを考えるようにしてください。

大切なのは、「あなたが長く働き続けられること」です。

そのために、どの要素を重視すべきかを考えながら、順に確認していきましょう。

メリット①給与水準が比較的高い

メリットの1点目は「給与水準が比較的高い」ということです。

クローズ就労では、障害者枠に比べて、一般枠での正社員登用が多い傾向にあります。

それに伴い、給与水準も高めに設定されていることが多いです。

とはいえ、個々人の給与は、実際の雇用形態や所定労働時間によって変わるため、一概には言えません。

業種や就労先によっては、特定の一般枠の給与よりも、他の（専門的な）職種での障害者枠の給与の方が高いというケースもあります。

そのため、給与水準の高さはあくまでも傾向としての理解に留め、実際の就職活動では、エントリー先の待遇をしっかり確認してから、比較するようにしましょう。

メリット②求人数や職種が豊富である

2つ目のメリットは「求人数や職種が豊富である」という点です。

2018年の障害者雇用促進法の改正に伴い、法定雇用率が引き上げられたことで、障害者枠の求人は増えています。

しかし、それでも、一般枠での求人数の方が多いというのが現状です。

求人数が多いと、あなたの希望する条件に合った職場が見つけやすいというメリットがあります。

さらに、第一希望が叶わなくても、次点の就職先で十分に満足できる可能性も高まります。

また、職種の選択肢も一般枠の方が多いです。

障害者枠のオープン就労では、事務職や一般職が多数であるのに対して、一般枠でのクローズ就労では、事務職・一般職に加えて、総合職や専門職などの多様な職種が選択可能なことが多いです。

求人数や職種の豊富さを優先したいという方には、このメリットは大きいでしょう。

メリット③キャリアアップしやすい

最後のメリットとして、「キャリアアップしやすい」という点が挙げられます。

求人数や職種が豊富なため、クローズ就労では多様なキャリアを選択しやすいのです。

また、特定の業務で専門性を深めたり、ある部署で様々な業務を担当したり、異動したりすることは、一般枠に多い総合職ではよくあることです。

結果として、多様なキャリアを積むことができます。

そして、キャリアを積むことができれば、昇進や昇給につながるだけでなく、将来的な転職や独立を検討する際にも役立つでしょう。

加えて、「自分には実績がある」という自己効力感はあなたの自信になり、生きやすさにつながるはずです。

ただし、クローズ就労では、異動等で様々なキャリアを積めると同時に、「希望した部署へ配属してもらえない」「障害に配慮した業務を担当できない」ということもあります。

このように、ある程度の「不自由さ」を受け入れる場面も起こり得るため、注意が必要です。

クローズ就労のデメリット（注意点）3点

ここからは、クローズ就労のデメリット（注意点）を3つ見ていきましょう。

中でも重要なのは、最初に挙げる「障害を隠すことで不安が生じる」という点です。

先述したように、クローズ就労ではキャリアアップしやすいというメリットがあります。

しかし、「障害を隠すことで生じる不安感によって、仕事に集中できない」という意見もあります。

そのため、クローズ就労を考える際には、メリットだけでなくデメリットも考慮することも大切です。

注意点①障害を隠すことで不安が生じる

クローズ就労で特に注意したいデメリットが、この「障害を隠すことで不安が生じる」点です。

クローズ就労を検討する方は、程度の差はあれ、障害や症状を職場の人に隠しておきたいと考える傾向があります。

そのため、単に仕事をこなすだけでなく、障害を隠すという別の努力も必要になるのです。

こうした「障害を隠さなければ」という気負いは、精神不安につながり、仕事のパフォーマンスに影響を与えることが考えられます。

また、人によっては、障害を明かさずに無理をした結果、うつや不安障害などの「二次障害」を発症する場合もあります。

クローズ就労を考える際には、障害の非開示で生じた精神不安と、無理なく向き合う余裕を持つことが必要です。

注意点②障害への配慮を受けられない

2番目に挙げられるデメリットは、「障害への配慮を受けられない」です。

クローズ就労の場合、障害を非開示にしているため、基本的には業務内容も非障害者と同じものになります。

つまり、「障害によって生じる、苦手な作業を担当する可能性がある」ということです。

例えば、不注意傾向の強いADHDの人は、細かな事務作業を苦手とする傾向があります。

しかし、障害を開示していなければ、勤め先では非障害者と同様に、事務作業を命じられることがあるでしょう。

また、障害をお持ちの場合は、体調の波に左右されることがあります。

体調不良のときに休暇を取るのは、非障害者も同じです。

しかし、体調の波に左右されて有給休暇を使い切り、コンディションを整えられないことが続くと、「大切な仕事を任せられない」という印象を、職場の同僚に与えるかもしれません。

クローズ就労を検討する際には、「あなたの症状に対して配慮が得られないことで、どのような影響があるか」をよく考える必要があるでしょう。

注意点③就職先と支援機関の連携したサポートが得られない

最後のデメリットは「就職先と支援機関の連携したサポートを得られない」です。

詳細は後述しますが、オープン就労の場合は、就職後も、就労支援機関を媒介して、企業に適切な配慮をするよう働きかけたり調整したりすることができます。

具体的には、「三者合同の定期面談を通じて、業務内容の調整ができる」「カウンセリングを通じてアドバイスをもらえる」といったメリットがあります。

しかし、クローズ就労の場合は、「支援機関とあなた」の間のサポートはできても、「支援機関と職場」の間のサポートができないのです。

そのため、人によっては、有効な仕事術を見つけられずに悩んだり、会社への働きかけができずに一人で抱え込んだりする恐れがあります。

オープン就労との大きな違い

それでは、クローズ就労とオープン就労の大きな違いは、どこにあるのでしょうか？

まず、オープン就労のメリットとして挙げられるのは、以下の2点です。

クローズ就労のデメリットと裏返しになりますが、特に大きいのは①の「支援機関によるサポート」です。

クローズ就労の場合は、特に就職後の「職場定着率」が課題と言われています。

障害を非開示にして一般求人で採用となっても、1年後に職場定着をしている人は、「約30％」しかいないというデータが出ているのです。（出典：障害者職業総合センター『障害者の就業状況等に関する調査研究』）

そのため、障害を持っている方の就労は、「いかに職場定着するか」が重要と言えるでしょう。

なぜ支援機関によるサポートが大切かというと、サポートの有無によって職場定着率が大きく変わるからです。

以下のチャートの通り、支援機関による定着支援の有無によって、就職1年後の職場定着率に「20％以上」の差が出ます。

職場定着を目指す上で、支援機関の果たす役割の大きさが伺えるかと思います。

一方、デメリット（注意点）としては、主に以下の2点が挙げられます。

こちらもクローズ就労のメリットの逆となっています。

しかし、就職先や職種によっては、オープン就労での一般枠よりも給与などの条件が良いこともあります。

なお、オープン就労の際には、基本的に障害者枠での採用になるため、障害者手帳が必要です。

障害者と国民全体の月額平均給与の比較など、オープン就労をした際のメリットとデメリットについて、より詳細に知りたいという方は、以下の記事をご覧ください。

参考コラム：『オープン就労のメリット、デメリット、条件とは？人事の視点から解説』

クローズ就労での就職先を選ぶときの3つのポイント

クローズ就労での就職先を選ぶときのポイントは3つあります。

①休職制度や福利厚生制度の整っている就職先を選ぶ

ひとつは「休職制度や福利厚生制度の整っている就職先を選ぶ」です。

障害を非開示にしているとはいえ、体調を崩したときは、止むを得ず休職（＝1日・2日の病欠ではなく、週・月単位で欠勤しての療養）することも考えられます。

そうした際に、休職制度の適用期間が長かったり、休職中も給与が発生したり、復職に向けた厚生制度の整っている勤め先であれば、安心して休養に専念できます。

仮に休職に至らなかったとしても、そうした事態になったときの備えができているのは、日頃の安心感につながるでしょう。

②メンタルヘルス研修を行っている

ポイントの2点目は「メンタルヘルス研修を行っているかどうか」です。

2014年の改正労働安全衛生法の施行以来、2015年12月にはストレスチェック制度が義務化されるなど、コンプライアンスの面で労働者のメンタルヘルスへの取り組みが重視されつつあります。

それに伴い、管理職だけでなく、一般職に対してもメンタルヘルス研修を行う職場が増えており、企業の採用サイトなどで、メンタルヘルスへの取り組みを掲げているところもあります。

クローズ就労をする場合であっても、希望する勤め先が、労働者の健康に対してどのような配慮しているのかを知っておくのがよいでしょう。

③長く働き続けられる職場であるかを考えて選ぶ

最後のポイントは「あなたが長く働き続けられる職場であるかを考えて選ぶ」です。

先述したように、障害がある場合の就労には、職場定着が非常に重要です。

就職先を選ぶ際には、どうしても給与やキャリアに注目しがちですが、判断の軸として「長く働き続けられそうかどうか」を考えるようにしてください。

具体的には、「職場の雰囲気が合っているか」「通勤時間が長過ぎないか」「頻繁な転勤といった過度な環境変化がないか」などを確認するとよいでしょう。

また、最初に挙げた休職制度や福利厚生制度の有無も、「長く働き続ける」ための判断材料になるでしょう。

精神障害でクローズ就労をする際に気をつけたいポイント

この項目では、特に精神障害でクローズ就労をする際に気をつけたいポイントについて解説します。

今回はうつ病、躁うつ病、統合失調症の3つに焦点を絞りますが、そのいずれにも共通するポイントがあります。

それは、「医師の診断に従うこと」、そして「必ず無理はしないということ」です。

特に、医師の診断は重要です。

定期的な診断や、何かしら不調を感じたときの診断を受けることで、ご自身でも気付かない体調の変化をそれとなく指摘してもらえたり、療養が必要かどうかを判断してもらえたりするからです。

これから紹介する注意点について、留意しているつもりでも、通院や服薬を自己判断で中断しないようにしましょう。

①うつ病でのクローズ就労：小まめに休む

うつ病でのクローズ就労を選択する方は、「小まめに休む」という原則を意識しましょう。（参考:友常祐介『正しく知る　会社「うつ」の治し方・接し方』）

うつ病の人は、気付かないうちに神経を使って、疲労をため込む傾向にあります。

そのため、トイレ休憩のような小休止を、業務の合間に挟むことがオススメです。

それと同時に、定期的に有給休暇などを取得し、終日休む日を作るように意識してください。

これには、疲れをため込み、ベッドから起き上がることもできない状態を防ぐ、疲労軽減の役割を果たします。

また、周囲の人に対して、「定期的に休みを入れるのが、この人の働き方なのだ」と認識させる大切な役割もあります。

小まめに休みを取ることで、長期間休んで仕事に大きな穴を空けることなく、体調を維持しやすくなります。

医師から長期の休養を打診された際には、それに従う方がよいですが、セルフケアで調子を戻すことに慣れるためにも、小まめに休みを取るようにしましょう。

②躁うつ病(双極性障害)でのクローズ就労：業務量をコントロールする

躁うつ病をお持ちの方は、「業務量をコントロールする」ことが大切です。（参考:厚生労働省『躁うつ病(双極性障害)｜こころの病気を詳しく知ろう』、日本うつ病学会『双極性障害（躁うつ病）とつきあうために』）

躁うつ病とは、気分が沈む「抑うつ状態」と、気分が高揚する「躁状態」の両極端の状態を行き来する病気で、現在は「双極性障害」という名称で知られています。

躁うつ病の症状の中で警戒しなくてはならないのは躁状態、もしくは抑うつ状態から躁うつ状態に切り替わる「躁転」のタイミングです。

躁状態では衝動性が強くなるため抑制が効かず、周囲の人に迷惑を掛けたり、感情を抑えきれなくなったりするからです。

そして、躁状態のサインや躁転のきっかけになるものとして、過労が挙げられます。

躁のときには疲れ知らずになり自信にも満ちているため、つい過度に熱中して仕事をこなします。

しかし、そのまま続けて仕事をすると、症状を悪化させる可能性もあります。

そのため、躁うつ病での就労をお考えの人は、特に「業務量をコントロールする」ことが重要になります。

とはいえ、ご自身の力だけではどうにもならないこともあります。

障害を開示しないまでも、上司や同僚に「自分はスイッチが入ると働き過ぎてしまう傾向があるから、気づいたときに声をかけてください」など、働きかけるのがよいでしょう。

③統合失調症でのクローズ就労：服薬の時間をきちんと取る

統合失調症をお持ちの方は、「服薬の時間をきちんと取る」ようにしましょう。（参考:公益社団法人日本精神神経学会『久住一郎先生に「統合失調症」（薬物療法）を訊く』、厚生労働省『統合失調症｜こころの病気を詳しく知ろう』）

統合失調症とは、脳の様々な働きをまとめる機能に障害が生じたことで、幻覚や妄想などの症状が出る病気のことです。

統合失調症の治療には、幻覚や妄想を抑える抗精神病薬による薬物療法と、カウンセリングなどによる精神療法の2つがあります。

この2つはどちらも欠けることなく、両方を組み合わせることが重要ですが、中でも抗精神病薬の服用は治療の「前提」となるものだと考えられます。

というのも、統合失調症は非常に再発率の高い病気で、服薬を中止した場合には1年以内に「約80％」、2年以内に「98％」の方が再発することが知られているからです。

そのため、症状が軽快しても医師の診断があれば、服薬は欠かさないことが大切です。

もし統合失調症向けの薬であることを知られたくないという場合は、サプリメントや持病のためという言い方で茶を濁すのもひとつの手段でしょう。

クローズ就労Q&A

最後に、クローズ就労に関するよくある質問に、Q&A形式でお答えいたします。

面接での質疑応答に関する問題など、クローズ就労を検討中の方が悩みやすい内容を厳選しましたので、就労をご検討中の方は適宜ご参照ください。

①クローズ就労とオープン就労のどちらが合っているかわからない

「クローズ就労とオープン就労のどちらを選んでよいかわからない」という方には、国の法律に基づいて設置されている「就労移行支援事業所」への相談をオススメいたします。

就労移行支援事業とは、障害者総合支援法にもとづいて運営されている障害のある方向けの就労支援サービスです。

就労移行支援事業所ではオープンかクローズかといった就労形態だけでなく、特性理解に向けたアドバイスや、あなたに合った就職先の紹介など、様々なニーズに対応しています。

最低0円からサービスを受けることができますので、興味のある方は無料相談を申し込んでみるとよいでしょう。

就労移行支援事業についてもっと詳しく知りたいという方は、サービス内容をコラム「就労移行支援とは？サービス内容から就労継続支援との違いまで解説」にまとめましたので、併せてご参照ください。

②履歴書や面接で障害のことを話さなくても問題ない？

クローズ就労を望んでいる場合、自ら積極的に障害をオープンにする必要はありません。

ただし、質問されたのに正直に答えなかったり、病歴を詐称したりすることはできるだけ避けるようにしましょう。

法律的には「本当のことを言わなかった」ことを処罰されることはないのですが、職場によっては、採用後に虚偽の申告が発覚すると解雇につながる可能性も否めませんので、注意してください。

なお、クローズ就労における面接での受け応えなど、就職活動全般でお悩みの方は、前項の就労支援機関などに相談しながら、全体的な方針やエントリー先ごとの回答を作成することをオススメします。

まとめ：あなたに合った就労枠で安心して働きましょう

クローズ就労のメリット、デメリット、就職先の選び方について徹底解説してきましたが、あなたが就労形態を検討する上で役立つ情報はあったでしょうか？

就労枠を決める際に大切なのは、ご自身の障害の程度や症状の波をよく理解して検討すること、そして周囲の人や支援機関を適切に頼ることです。

特に精神障害をお持ちの場合は、おひとりでは気付きづらい障害特性や体調のサインというものがあります。

それを知った上であなたに合った就労枠を選ぶことが、安心して働きつづけるための秘訣です。

これまでに解説してきた知識を参考に、あなたにあった就職先を探してみてください。

本コラムがクローズ就労での就職を考えている人の助けになれば幸いです。