うつ病の人が受けられる7つの就職支援〜支援機関もご紹介〜

こんにちは、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジの寺田淳平です。

うつ病を経験すると、再就職について、次のような不安を抱えがちです。

「一度うつ病になったら、もう就職できないのではないか」
「こんな自分が働ける職場はないのではないか」
「就職できたとして、もう一度うつ病を発症するのではないか」

しかし、うつ病の人が利用できる就職支援・支援機関はたくさんあります。

適切な支援を受けることで、様々な不安は解消していき、あなたに合った職場に就職することができます。

そこで今回は、うつ病の人が受けられる就職支援の内容と、支援機関を紹介します。

就職支援を受けるメリットもあわせて解説しますので、就職をご検討中のうつ病の人は、ぜひ一度読んでみてください。（参考:佐藤隆『職場のメンタルヘルス実践ガイド』、川上憲人『基礎からはじめる職場のメンタルヘルス』）

関連して、「うつ病の人に向いてる仕事」については、コラム「うつ病の人に向いてる仕事を紹介〜仕事探しの方法、長くはたらくコツ、サポート団体も〜」でご紹介していますので、よければご覧ください。

うつ病のことを就職活動時に明かすかどうかは、基本的には本人次第

うつ病の人が就職活動で感じやすい困り事として、「面接や履歴書の中でうつ病（経験）のことを話すべきか迷う」というものが挙げられます。

まず、うつ病（経験）のある人の場合、障害者手帳を所持していれば、応募の選択肢として、障害者枠と一般枠の2種類が可能です。

障害者枠とは、障害者を対象とする求人・雇用枠です。（障害者枠以外のことを、一般枠といいます。）

障害者枠では、うつ病の症状への配慮を受けながら就労できる一方、一般枠よりも給料が低くなる可能性があります。

障害者枠を選んだ場合は、面接の場などでうつ病（経験）について話す必要が生じます。

一方で、一般枠で就職活動をする場合、うつ病である（だった）かどうかは、応募先に聞かれない限り、自分から明かす必要はありません。

ただし、質問されたときは、正直に答えて、病歴を詐称することはやめましょう。

法律的には「本当のことを言わなかった」ことを処罰されることはないのですが、職場によっては、採用後に虚偽の申告が発覚すると解雇につながる可能性はあります。

また、うつ病（の経験があること）を明かした上で、一般枠に応募することももちろん可能です。

こうした雇用枠の検討や面接での受け答えについては、専門の支援機関に相談することをオススメします（具体的な機関は後述の「うつ病の人の就職支援を行っている機関5選」で紹介します）。

障害者枠の詳細は、コラム「障害者雇用で働くための条件とは〜メリット・注意点・サポート団体なども紹介〜」をご覧ください。

うつ病の人が就職支援を受ける3つのメリット

この章では、具体的な支援内容や支援機関に先立ち、うつ病の人が就職支援を受けるメリットを、3つご紹介します。

メリット①専門家による具体的なアドバイスが得られる

1点目は「専門家による具体的なアドバイスが得られる」ことです。

前に述べた「面接の場でうつ病のことを話すべきか」という困り事を筆頭に、うつ病の人ならではの悩みや疑問点があると思います。

専門機関で就職支援を受ければ、そうした悩みに対して、具体的かつ現実的な回答が得られるでしょう。

また、うつ病の人のサポート実績が豊富な機関であれば、過去の事例などを参考に、よりあなたに合いそうな就職先を提案してもらうことも可能です。

メリット②うつ病の症状に配慮して就職活動を進められる

2点目は「うつ病の症状に配慮して就職活動を進められる」ことです。

一般的な就職活動とは異なり、うつ病の人は、治療と並行して就職活動を進める必要があります。

それゆえ、体調を崩さないよう、体力やペースを意識した仕事探しが求められます。

しかし、一人で就職活動を進めていると、負担が大きくなるため、ペース配分や治療とのバランスが崩れることもあるかもしれません。

就職支援を受ければ、専門家からの客観的なアドバイスが得られる上に、「一人ではない」という安心感も得られます。

メンタル面の安定という意味でも、メリットは大きいでしょう。

メリット③無料で支援を受けられる

公的機関や、公的に認可を受けている機関の就職支援は、基本的には無料で利用できるというメリットがあります（一部で、法定の自己負担が発生することもあります）。

無料というと「あまりサポートが充実していないのではないか」と不安に思う方もいるかもしれませんが、次章「うつ病の人が受けられる就職支援の内容7点」でご紹介するように、多様なサービスが揃っています。

なお、民間の就職エージェントや求人サイトなども基本的には無料で利用できますので、「支援機関を利用しつつ、並行的に就職エージェントも利用する」ということもできます。

うつ病の人が受けられる就職支援の内容7点

ここからは、うつ病の人が受けられる就職支援の内容を、細かく見ていきましょう。

なお、具体的にどこで支援が受けられるかは、次章「うつ病の人の就職支援を行っている機関5選」で紹介します。

支援①職業相談

1点目は「職業相談」です。

「どのような職種が向いているのか分からない」「うつ病の再発をできるだけ防げる仕事はないか」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか（向いている仕事については後の章「うつ病の人に向いている可能性がある仕事・働き方」で解説します）。

支援機関では、こうした職業に関する疑問や悩みに対して、あなたの状況に寄り添いながら、検討を進めることが可能です。

また、機関によっては、適性検査なども交えながら、あなたの特性に合った職業探しをすることもできます。

支援②雇用枠の検討

「雇用枠の検討」も、就職支援のひとつとして重要な項目です。

前にも述べたように、うつ病の人の就職活動では、病状の開示と応募枠の組み合わせから、様々な選択肢があります。

「一般枠と障害者雇用枠のどちらを選ぶか」
「うつ病（経験）を明かして一般枠で働くか、明かさずに一般枠で働くか」

それぞれに給与、待遇、キャリア面などのメリットと注意点があります。

また、あなたが「何を重視するか」によっても、選択は変わってくるでしょう。

就職支援を受けることで、それぞれの選択肢の利点や実際の受け答えなどについて、支援員から詳しい意見をもらいながら、あなたに合った就職活動を進めていくことができます。

支援③職業訓練（スキル講習）

就職支援の一環として、「職業訓練（スキル講習）」を受けることが可能です。

支援機関によっては、一般的なビジネスマナー、PC・文章作成などの基本スキル、簿記・会計・マーケティングなどのスキルを身につけるための講習を実施しています。

また、後で述べる「ハローワーク」のように、職業訓練校と連携して、一日の時間割が組まれた技能訓練を施したり、訓練の成果を発表する「技能祭」を催したりと、学校と同様の形態を取っているところもあります。（参考：東京都 TOKYOはたらくネット「学校生活」）

このような職業に直結しうるスキルを身につけるための就職支援は、一回限りではなく、継続的に行う場合が多いです。

基本的には、入門編から始められるカリキュラムばかりですので、安心してご利用いただけるかと思います。

支援④実際の就職活動のサポート

「実際の就職活動のサポート」も就職支援の対象になります。

具体的には、以下のような例を挙げることができます。

模擬面接だけでなく、インターンを経験することは、就職後の職場定着の観点からも有効です。

また、あなたのうつ病の程度、特性、性格、希望する待遇にあった職場探しをお手伝いしていますので、単独で活動をされている方に比べて、就職を有利に進められるでしょう。

支援⑤メンタル面の相談

5つ目は「メンタル面の相談」です。

支援機関によっては、「個別支援計画」と呼ばれる到達目標を策定して、あなたの病状やスキル、就労準備の段階などに合わせた、メンタル面のアドバイスを行っています。

また、メンタル面の相談以外にも、一般的な生活改善についての講習を実施している場合もあります。

例えば、睡眠について科学的に理解を深める研修を行ったり、講師を招いて、ヨガやウォーキングの方法を指南したりするといったイベントを実施しているところもあるようです。

支援⑥職場定着支援

支援機関によっては、「就職までの支援」だけでなく、「就職後の職場定着支援」までを行っています。

例えば、後述する「就労移行支援事業所」の中には、就職先が決まってから6か月までは「職場定着支援」を行っているところがあります。

具体的には、定期面談などを通じて、利用者のメンタルケアや、就職後に生じた課題に対する助言などの支援が受けられます。

こうした職場定着支援は、統計的にも、大きな成果を上げていることがわかっています。

うつ病の精神障害を持つ場合、定着支援を受けた人たちの1年後の職場定着率66.4％に対し、受けなかった人たちの職場定着率は42.8％と、20％以上もの差が出ています。(出典:障害者職業総合センター※PDF「障害者の就職状況等に関する調査研究」)

このような就職後の手厚いサポートも、就職支援を受ける魅力の一つです。

支援⑦職場適応援助者（ジョブコーチ）支援

職場適応援助者（ジョブコーチ）支援とは、専門の研修を受けた援助者である「ジョブコーチ」がお勤め先に出向いて、職場適応を図るために、うつ病などの症状や障害特性を考慮した専門的な就労支援を行うものです。

したがって、こちらも「就職までの支援」というよりは、「就職後の支援」の側面が強いものになります。

ジョブコーチ支援では、当事者の職務の遂行や、職場内のコミュニケーションだけでなく、お勤め先にも症状に配慮した雇用管理を働きかけるなど、当事者と事業主双方をサポートしています。

ジョブコーチの種類には、以下の3つがあります。

ジョブコーチは、具体的な目標を定めた上で策定される「支援計画」に基づいて援助をし、最終的にはお勤め先の上司や同僚の自然な配慮（ナチュラル・サポート）に移行することを目指していく就職支援になります。（参考:厚生労働省『職場適応援助者（ジョブコーチ）支援事業について』）　

うつ病の人の就職支援を行っている機関5選

この章では、うつ病の人の就職支援を行っている機関を、5つ紹介します。

どの支援機関に行くべきか迷うという場合には、お住いの市区町村役場にご確認ください。

自治体によって名称は異なりますが、障害福祉課など、障害福祉を担当している部署が、基本的な窓口となっております。

そちらの窓口で詳細を確認したり、実際に各機関に相談・見学を行ったりしながら、実際にどの機関を利用するかを検討してみてください。

なお、各支援機関にはそれぞれ「あなたとの相性」があると思います。

一つの支援機関があなたに合わなかったとしても、そこで「就職支援を受けるのはやめる」と考えるのではなく、別の支援機関を探すことをオススメします。

①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所では、一般企業への就職を目指す、病気や障害のある人向けに、障害者総合支援法に基づいて行われる障害福祉サービスを提供しています。

就労移行支援事業の対象となるのは、以下の条件を満たす方です。

利用のためには、障害者手帳は必須ではなく、うつ病の人でも、専門医による診断書があれば支援を受けることができます。

具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、直接的な「就職」「働き方」に関する相談、メンタル面の相談、自己管理のほかに、就職に関連する各種スキルの講習、面接指導、インターン先・就職先の紹介と、幅広い支援を受けられるため、特にオススメです。

相談は無料ですので、支援内容に興味を抱いた事業所に一度、詳細をお問い合わせいただくとよいでしょう（私たち、キズキビジネスカレッジもその一つです）。

就労移行支援事業所の選び方などについては、コラム「就労移行支援事業所の選び方のポイント7選 通所までのプロセスも解説」をご覧ください。（参考:厚生労働省 ※PDF「就労移行支援事業」）

②ハローワーク

ハローワークでは、うつ病の人に限らず、職業相談や職業訓練、求人情報の提示といった就職支援を行っています。

うつ病であることを告げて登録をしたり、障害者向けの求人を探していることを告げたりすると、うつ病の人に向いていると思われる求人情報を紹介されるなど、専門の支援を受けることが可能です。

もちろん、窓口での相談の際には、「うつ病を抱えた状態でどのように就職活動をすればよいのか」「面接や履歴書にはどのように記載すればよいのか」といった細かい疑問も解決できます。

興味のある方は、管轄のハローワークに問い合わせてみましょう。（参考:東京労働局「東京ハローワーク」）

ハローワークの公式サイトはこちらです。

③地域障害者職業センター

地域障害者職業センターでは、うつ病に限らず、障害を抱える一人ひとりのニーズに応じて、職業評価、復職支援、職業訓練などの専門的な職業リハビリテーションサービスを提供しています。

うつ病の症状そのものよりも、「治療を進めながらどのように働くか」という悩みをお持ちの方に、特にオススメです。

運営は、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が行っており、全国47都道府県に設置されています（全国の一覧はこちらです）。

また、当事者だけでなく、事業主に対しても雇用管理に関する相談・援助を実施しています。(参考:独立行政法人　高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」)

④障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターでは、就業及びそれに伴う日常生活上の支援が必要な障害のある人に対し、センター窓口での相談や職場・家庭訪問などを実施しています。

こちらは、就職に限らず生活面での支援を受けたいという方にオススメです。

厚生労働省の資料によると、2019年5月時点で334センターが設置されており、当事者の身近な地域において、就業面と生活面を一体に捉えた相談と支援を行っています。

障害者就業・生活支援センターの特徴は、就職支援だけでなく、金銭管理などの経済面や住居のことまで、多岐にわたって相談できる点にあります。

興味のある方は、お近くの事業所にご相談ください（全国の一覧はこちらです）。（参考:厚生労働省 ※PDF 障害者就業・生活支援センター」）

⑤精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、うつ病を含む精神障害のある人のサポートを目的に、精神保健福祉法によって各都道府県に設置された支援機関です。

心の問題やうつ病による症状で困っているご本人だけでなく、ご家族や関係者の方からも、精神衛生に関する相談を受け付けています。

精神保健福祉センター、他の支援機関と比較して、精神疾患に特化している点が特長と言えるでしょう。

匿名でも相談を受け付けています（全国の一覧はこちらです）。（参考:東京都福祉保健局「精神保健福祉センターとは」）　

うつ病の人に向いている可能性がある仕事・働き方

それでは、「うつ病の人に向いているとされる仕事・働き方」はあるのでしょうか？

うつ病の症状を考えると、以下の4つの特徴に焦点を当てた仕事・働き方が、向いていると言えるかもしれません。

より具体的には、以下のようなことが言えるでしょう。

定型的な仕事という観点では、規程の帳票類を処理する事務職や経理職が向いていると考えられます。

マイペースにできる仕事という意味では、研究職や開発職などが比較的オススメです。

在宅勤務が可能という視点で見ると、フリーランスでできるお仕事も向いています。

エンジニアなど、遠隔で文字のみのやり取りなどで済むものですと、負担も少ないはずです。

実際、うつ病などの発症をきっかけにフリーランスの仕事に転向する人は、最近では珍しくないようです。

また、働き方について言えば、フリーランス以外にも、業務時間等を柔軟に変えられるフレックス制などは、その日の体調や気分にあわせて仕事ができますので、向いているでしょう。

ただし上記は、うつ病の人全員に当てはまるとは限りません。

上記については、「うつ病でも向いている仕事はある」という安心材料にしていただいた上で、実際のあなたに向いている仕事や働き方については、前述の支援機関を積極的に頼ることで、よりスムーズに見つかっていくと思います。

就職支援を受けるときには、必ず医師にも相談しましょう

最後に、就職支援を受けるときのポイントを補足しておきます。

就職支援をご検討中の方は、必ずかかりつけ医にも相談するようにしましょう。

うつ病の経過を継続的に診てきたかかりつけ医は、あなたの性格や現状をよく知っているはずです。

現在のあなたが就職支援を受けて就職活動に取り組むべき時期なのかを、適切に判断してくれるでしょう。

また、就職支援を受ける中で、仕事探しがつらくなったり、体調が悪化したりしたときにも、同じくかかりつけ医を頼った上で、「無理をせずに休養を取る」ことも大切です。

改めて、うつ病の概要

最後に、改めて、うつ病の概要を説明します。既にご存知かも知れませんが、これまでに紹介した内容の理解も深まると思いますので、ぜひご覧ください。

①うつ病の原因

うつ病とは、気分の落ち込み、憂うつ感、意欲の低下などが一定期間、持続する精神障害の一種です。

うつ病は、環境や仕事のストレスがきっかけになる場合もありますが、明確な原因が見当たらないまま発症するケースも多いため、原因による分類・定義は難しいと考えられています。

②うつ病の人数

厚生労働省が実施している患者調査によると、うつ病を含む気分障害の日本での患者数は2002年には71.1万人、2005年には92.4万人、2008年には104.1万人と、増加傾向にあります。（参考：厚生労働省「うつ病｜疾患の詳細」）

一般的には女性、若年者に患者が多いと言われていますが、日本では中高年にも多く見られます。

また、ICD-10（世界保健機関の分類）の診断によるうつ病の12ヶ月有病率は2.2％、生涯有病率は7.5％であり、過去12ヶ月間にうつ病を経験した人は約50人に1人、生涯にうつ病を経験した人は約15人に１人と、決して珍しい病気ではないのです。（参考：厚生労働省「うつ病を知る」）

③うつ病の症状

うつ病の症状は、精神症状と身体症状に大きく分けられます。

ただし、上記の症状は、うつ病でなくても、ショックな出来事が起こった際などに、一時的に感じうるものです。

特定の身体疾患が原因で、症状が見られるというケースも考えられます。

「うつ病かどうか」は症状の程度や持続期間など、様々な基準にもとづいて診断されます。

症状があるからといって自己判断せず、必ず専門医を受診するようにしましょう。

なお、就職（活動）の開始と就労は、「専門医の許可」に基づいて行うことになります。

医師の指示があるうちは、必ず通院を続けるようにしてください。

④うつ病の治療法

うつ病の治療法は、薬物療法と精神療法に大きく分けられます。

薬物療法と精神療法の比率は、症状の程度や改善状況によって変わります。

気分が高揚する「躁うつ症状」を伴う場合には、うつ病ではなく「双極性障害」の可能性があるため、躁とうつの波を小さくする「気分安定薬」を使用することもあります。

また、身体疾患やその治療のための薬剤が、うつ病を誘発しているケースもあるため、可能性がある場合には、身体疾患の治療や薬剤の中止あるいは変更を提案される場合もあります。

まとめ〜うつ病の人が受けられる就職支援はたくさんあります〜

うつ病の人が受けられる就職支援の内容や、支援機関などを紹介してきました。

あなたの就職活動に利用できそうなサポートは見つかりましたか？

解説してきたとおり、就職を目指すうつ病の人が頼れる支援機関は、たくさんあります。

ぜひ、就職活動の悩みを一人で抱え込まずに、就職支援を受けてみてください。

仕事探しがはかどるだけでなく、あなたのストレスを緩和することにもつながるはずです。

さて、私たちキズキビジネスカレッジは、うつや発達障害の人のための、就労移行支援事業所です。

就労移行支援事業とは、一般企業での就職や、仕事で独立する事を目指す障害者の人の、本人に適した職場への就職・定着を目的として行われる、障害福祉サービスの1つです。

うつ病であることが診断書から明らかな場合などは、国の補償で最低0円から就労支援を受けられることもあります。

キズキビジネスカレッジの特徴は、会計・ファイナンス、マーケティング、プログラミング、ビジネス英語などの高度で専門的なスキルを学べる講座やプログラムを用意していることです。

少しでも気になる方は、【キズキビジネスカレッジの概要】をご覧の上、お気軽にお問い合わせください（ご相談は無料です）。