障害者雇用の面接でよく聞かれる質問5選　回答のコツを具体例とあわせて解説

障害のある人が就職活動で悩みやすいことのひとつに、「面接対策」があります。面接対策で大切なことは、「あなた一人だけで考えようとせず、様々にあるサポート団体を利用すること」です。

この記事では、障害者の就職面接について、よくある質問、面接時のポイント、支援団体などを徹底解説します（3,500人規模の職場で人事を担当していた筆者の視点、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）の知見、各種参考資料をもとにしています）。

就職や転職をお考えの障害者の人は、ぜひ読んでみてください。就職活動をいっそう上手に進められるようになり、望む仕事に就きやすくなるはずです。

このコラムは、「オープン就労で、障害者枠」での面接対策について主に解説します。

一般枠やクローズ就労をお考えの人にも役立つ内容が入っています。適宜、参考にしていただければ幸いです。（参考資料：紺野大輝『障がい者の就活ガイド』）

オープン就労とクローズ就労については、それぞれ下記のコラムを参考にしてみてください。

障害者雇用の面接でよく聞かれる質問5選：回答のコツを具体例とあわせて解説

障害者の人が面接対策をする上では、面接でよくされる質問を前もって理解し、回答を練っておくことが効果的です。

この章では、一般論としての、「障害者雇用の面接でよくある質問」と「回答のコツ」を紹介します。

この章の内容は、「面接は、対策可能である」という安心材料にしてください。

その上で、「実際のあなた」や「実際の応募先」での対策（よくある質問・回答の例など）は、後述するサポート団体と話をすることで、具体的にわかっていくと思います。

Q1.障害・特性に関する質問

障害者の人の面接において「障害・特性に関する質問」は、やはり定番です。具体的には、以下のような質問が考えられます。

回答の際には、あなたの障害特性や症状を、面接担当者がイメージしやすいように、具体的な言葉で伝えることが大切です。

逆に言うと、答えられない、または「特にない」という回答だと、自己分析ができていないというマイナスな判断がされる傾向があります。

日頃から「こういう場面でこういう症状が出る」「○○をするときにこういう困り事がある」というのをあなた自身が自覚するとともに、紙やスマホのメモなどに記録しておくとよいでしょう。

なお、キズキビジネスカレッジの実感としては、「日常生活での困りごと」は面接ではあまり聞かれないようです。面接相手が知りたいのは、「仕事のとき」にどういう症状が出るかだからでしょう。

Q2.業務遂行能力や得意・不得意に関する質問

あなたの「業務遂行能力や得意・不得意に関する質問」もよくあるものです。

また、こうした質問に対しては、具体的なエピソードを交えながら回答することが有効です。

単に「○○ができる」「○○の仕事をしてきました」で終わるのではなく、「それができるようになった過程」「できる・できないと自覚した出来事」「技能や特技を磨くために努力してきたこと」などを併せて話すと、あなた自身のアピールに繋がります。

また、障害に関連して特定の作業が苦手という場合には、「○○の作業をする際に○○の症状が出るのが要因だと考えています」など、自分なりに苦手な原因を分析して話せると、回答の説得力が増します。

「今は苦手だけれど、こういった努力をしている」というところまで話せると、向上心をアピールできて、尚よいでしょう。

Q3.志望動機に関する質問

「志望動機」は必ず聞かれます。多くの場合、面接の冒頭などで「まずは弊社を志望した理由を教えてください」といった質問をされるはずです。

回答の際には、例えば、以下の3点が盛り込まれているとよいでしょう。

志望動機としては、上記の全てが盛り込まれていなくても、「あなたの特性・能力・興味」と、「志望先の事業内容・方針・ビジョン」などが、どのように関わっているのかを話すことができれば、充分でしょう。

ご自身の能力や人間性だけでなく、志望先の事業内容にも理解を示すといった視野の広さをアピールできると尚よいかもしれません。

また、ご自身ができることを話す際には、具体的にどういった職種であれば活躍できそうかということを話すのも、回答の際のひとつのコツになります。

Q4.退職理由や前職に関する質問（転職の場合）

転職の場合には、「前職を退職した理由や、前職に関する質問」をされるはずです。

志望先によって、ストレートに聞いてくるケースもあれば、話の流れの中で緩急を交えながら「ところで退職したのはどういった理由から？」などと質問されるケースがあります。

できるだけネガティブな理由にならないように、「前職ではこういう業務をしていたが、こういった仕事に挑戦してステップアップをしたかった」など、ポジティブな回答ができるとよいでしょう。

前職次第では、ポジティブな回答をするのが難しいと感じる人もいるかもしれません（障害に対する配慮が足りなかったというのが退職理由になっている場合など）。

そんな場合も、前職の「悪口」にならないようにした上で、志望先に求めたい配慮を具体的にイメージしてもらうための伝え方を考えましょう。

Q5.就業中の配慮に関する質問

最後は「就業中の配慮に関する質問」です。

回答の際には、理由と併せて希望を伝えましょう。

希望を伝えるのは気が引けるという人は、自分から確認してみるのも一つの手段です。

面接の際に就業上の配慮についてきちんと話し合うことで、就職後のミスマッチを減らせます。

障害者の人の面接で人事担当者がチェックしているポイント4点

この章では、障害者の人の面接を行う人事担当者がチェックしているポイントを解説します。

こちらも一般論であり、企業・団体の採用方針やあなたの障害特性によって異なることはあります。

繰り返すとおり、「実際のあなた」と「実際の企業・団体」の対策は、後述するサポート団体と話し合いましょう。

チェック①障害の状態や病状が安定しているか

1点目は、「障害の状態や病状が安定しているかどうか」です。

例えば、精神障害のある人は、心身の調子の波が大きいことがあるでしょう。採用担当としては、採用前に、その波がどの程度のものなのかを判断したいはずです。

就職活動のために面接対策をすることも大切ですが、それ以前に「障害や病状を安定させるために治療や対策を進めること」も重要だということを忘れないでください。

チェック②自分に必要な支援を理解しているか

2点目は「自分に必要な支援を理解しているか」という点です。

採用担当者は、単に障害の名前や内容を知らされても、具体的にどのような支援が必要なのかを検討しづらい面があります。

そういったときに、本人から「こういった支援があるとスムーズに就労できる」という提案があれば、面接担当者はイメージが付きやすくなるだけでなく、「必要に応じて周りにサポートを求められる人だ」と、安心感を持つことができます。

「適切に支援を求められる」という点は「コミュニケーション力がある人」「協調性がある人」という印象にも繋がるでしょう。

チェック③意思疎通や相談がきちんとできるか

障害のある人に限った話ではありませんが、面接担当者は、「意思疎通や相談がきちんとできる人かどうか」を見ています。

例えば、実際に就職してからの「業務の内容・進捗・希望・困難など」を話し合うことは、障害の有無に関わらず大切でしょう。病気や障害があるなら、体調・職場環境・配慮についても、きちんと伝える必要があります。

面接対策に限らず、日頃から自分の状態や困り事を、他人にわかりやすく説明できるように練習するのがよいでしょう。

チェック④支援者と協力体制を築いているか

最後は「支援者と協力体制を築いているか」です。

障害のある人が働き続けるためには、支援者の協力体制は大きな力になります。具体的には、次のようなものが考えられます。

こうした協力体制があると、あなたにとっても職場にとっても、安心感は大きくなるでしょう。現在は、サポートの種類も団体もたくさんありますので、ぜひ積極的に探してみてください。

一般的な面接の流れ・マナーとWeb面接の流れ・マナー

この章では、一般的な面接の流れ・マナーを紹介します。

ご紹介する内容は、障害特性によっては難しいこともあると思います。ですが、障害者枠での面接では、企業・団体は、「面接に来る人は、病気や障害がある」ということを理解しています。

また、「絶対的に正しい面接のマナー」があるわけでもありません。「一般的に丁寧なやりとり」を身につけていれば、多少異なっても問題ありません。

ですので、ご紹介するマナーは一般論としてご覧いただいた上で、「実際のあなた」が行うべきこと・身につけるべきことは、支援者とも話しつつ、できる範囲で練習しましょう。

①一般的な面接の流れ・マナー

一般的な対面での面接では、以下のような流れを取るケースが多いです。

よい印象を与えるためのコツとしては、以下を意識しましょう。

②Web面接の流れ・マナー

Web面接（オンライン面接）では、以下のような流れを取ることが多いです。

マナーという点では、対面式に比べると、意識すべきポイントは少ないかもしれません。しかし、Web面接では、面接前に以下のような点を意識して準備をすることが重要です。

補足：Webで話す際の注意点

「面接」に限らず、webで話す際の注意点としては、以下があります。

なお、Web面接の際には、手元にメモ書きなどを用意する人も多いかと思いますが、あまりそちらを意識しすぎると、マイナスの印象に繋がる可能性がありますので、気をつけてください。

メモを見ないと不安という人は、次のような対策があります。

障害者の人が面接対策をするときに注意すべき6つのポイント

実際に障害者の人が面接対策をするときに注意すべきポイントを6つご紹介します。

繰り返すとおり、面接対策をする際に、前提として大切なのは、独力で対策を済ませるのではなく、周囲を頼ることです。

また、病気を治療中の人や、障害のリハビリ中などの人は、主治医に次のようなことを確認しましょう。

あなた自身が復調したと思っていても、専門医の目から見れば、治療に専念した方がいいという場合もあります。

上記の点に留意して、以下の6点を実践してみてください。

ポイント①支援機関を利用する

1点目は「支援機関を利用する」です。これは、次項以下のポイントの大前提とも言えるものです。サポート団体を利用することで、「実際のあなた」に合わせた対策が可能になります。

専門医やご家族以外にも、後述するように、障害のある人が就職のために、また就職後に利用できる支援機関はたくさんあります。

サポート内容は、面接対策、職業相談、生活面の相談、職業訓練など様々です。もちろん、就職以外のことを相談できる団体もたくさんあります。

ポイント②自分の障害特性について理解を深める

2点目は「自分の障害特性について理解を深める」です。

「よくある質問」の章で述べたように、実際の面接では、ご自身の障害特性をわかりやすく説明することが大切です。

そのためには、面接対策の一環として、あなた自身が自分の障害特性について理解を深めることが必要です。

理解を深める際には、一人で考え込むのではなく、できるだけ家族や支援者など、身近な人と話をすることをオススメします。

あなた一人では気付かなかった特性や強みが見えてくることもありますので、できるだけ周囲の人を頼りながら、障害特性に関する理解を深めてください。

ポイント③障害を「自分の言葉」で説明できるようにする

3点目は「障害を自分の言葉で説明できるようにする」です。

通常、障害者枠で就労する際には、障害者手帳のコピーなどを志望先に提出することになります。

しかし、採用担当者が、そのコピーに書かれた言葉だけで障害をイメージするのは難しく、実際の特性や症状も一人ひとりで異なります。

「特に説明しなくても向こうで調べてわかってくれるはずだ」という先入観を持たない方がよいでしょう。

それゆえ、あなたにどういう障害があり、どういうことで苦労しているのかということを、相手にわかってもらえるように、あなた自身の経験に照らして話すことが大切なのです。

特に、「何ができて何ができないか」ということは、仕事をする上では重要なポイントですので、面接対策の段階できちんと説明できるようにしておいてください。

ポイント④基本的に隠し事はしない

4点目は「基本的に隠し事はしない」です。

障害のある人の中には、内部障害や、障害者手帳に書かれているようなメインの障害ではない症状については「話さなくてもいい」とお考えの人もいるようです。

しかし、隠していた症状が職場で発生したときには、自分にも周囲にもよくない結果となることがあります。

「障害のことを詳しく話しすぎると不利になるのではないか」という不安はわかりますが、大切なのは、職場とあなたが相互に理解を深めて、「無理なく働き続けること」です。

面接の際は、できるだけ隠し事はしない方がよいでしょう。その上で、「どのように伝えるか」については、サポート団体と話し合いましょう。

ポイント⑤選考時に配慮してほしいことを考える

5点目は「選考時に配慮してほしいことを考える」です。

これは面接での受け答えの対策というよりは、「面接に行くまでの対策」「面接中の環境を整えてもらうための対策」と言えます。

一例として、身体障害があって、車椅子で移動している人の場合、会場までの移動手段を前もって調べたり、採用担当者と話し合ったりする、ということです。

そうすることで、遅刻せずに会場に到着できたり、「車椅子でも行ける会場」が用意されたり、「段差を登るためのサポート」を受けられたりするようになります。

ポイント⑥就職後に配慮してほしいことを考える

最後は「就職後に配慮してほしいことを考える」です。障害の特性によって、次のような様々な希望があるかと思います。

それゆえ、できる限り、就労中のイメージと、それによって生じうる困り事を考えることが大切です。

とはいえ、あなた一人で具体的なイメージを浮かべようとしても、限界があるかもしれませんので、この場合も支援者などと相談しながら、イメージを詰めていくことが重要になります。

障害者の人の面接対策をしている4つの支援団体

最後に、この章では、障害者の人の面接対策を行っている支援団体を4つ紹介します。

いずれも公的な（認可を得た）団体であり、基本的な窓口は、お住いの自治体の障害福祉を担当している部署になります。

どの支援団体が自分に向いているのか分からないという人は、自治体の窓口を訪ねることをオススメします。

①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所では、一般企業への就職を目指す病気や障害のある人向けに、障害者総合支援法に基づいて行われる障害福祉サービスを提供しています。

就労移行支援事業の対象となるのは、以下の条件を満たす人です。

障害者手帳は必須ではなく、専門医による診断書があれば支援を受けることができます。

具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、面接対策はもちろんのこと、仕事相談からメンタル面の相談、専門スキルの講習、インターン先・就職先の紹介と、幅広い支援を受けられます。

相談は無料ですので、支援内容に興味を抱いた事業所に一度、詳細をお問い合わせいただくとよいでしょう。

就労移行支援　についての詳細は、下記コラムをご覧ください。

②ハローワーク

お住いの市区町村に設置されたハローワークでも、障害者としての求職登録を行えば、専門の相談員から、それぞれの障害特性や希望職種に応じた職業相談や職業紹介、職場適応指導を受けることが可能です。

定期的に面接対策の講座なども実施していますので、そちらに応募すれば、実践的な指導を受けられます。

もちろん、窓口での相談の際に「こういう状況のときに面接でどう答えればいいのか」という疑問を提示することも可能です。

興味のある人は、管轄のハローワークに問い合わせてみるとよいでしょう（全国の一覧はこちらです）。

③地域障害者職業センター

地域障害者職業センターでは、障害を抱える一人ひとりのニーズに応じて、職業評価、復職支援、職業訓練などの専門的な職業リハビリテーションサービスを提供しています。

面接対策なども含めた職業相談はもちろんのこと、「治療を進めながらどのように働くか」という悩みをお持ちの人に、特にオススメです。

運営は、「独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構」が行っており、全国47都道府県に設置されています（全国の一覧や詳細はこちらです）。

また、当事者だけでなく、事業主に対しても雇用管理に関する相談・援助を実施しています。

④障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターでは、就業及びそれに伴う日常生活上の支援が必要な障害のある人の身近な地域において、就業面と生活面を一体に捉えた相談と支援（センター窓口での相談や職場・家庭訪問など）を行っています。

障害者就業・生活支援センターの特徴は、就職支援だけでなく、金銭管理などの経済面や住居のことまで、多岐にわたって相談できる点にあります。

職業相談に限らず、生活面での支援も受けたいという人にオススメです。厚生労働省によると、2022年4月時点で338センターが設置されています。（全国の一覧や詳細はこちらです）。

⑤その他の支援団体

面接対策まではしていなくとも、相談が可能な機関として、以下のようなものがあります。気になるようでしたら、ぜひ問い合わせてみてください。匿名でも相談を受け付けています。

⑥民間の転職エージェント・転職サイト

公的な（認可を受けている）支援機関のほかに、「民間の就職エージェント」などでも、就職活動をサポートしてもらうことは可能です。

最近では、病気や障害のある人に特化したところもありますので、気になるようでしたら探してみましょう。参考として、例をご紹介します。

改めて、一般枠・障害者枠、オープン就労・クローズ就労とは？

障害者の人の面接対策は、「応募先に障害を開示するかどうか」「障害者枠か一般枠か」によって、多少異なります。それぞれの就労形態によって、面接時の質問の重点が変わるからです。

改めて、一般枠・障害者枠、オープン就労・クローズ就労について、それぞれの概要や違いなどをカンタンに解説します。

①一般枠・障害者枠、オープン就労・クローズ就労の概要

各形態の概要は、次のようになっています。

②一般枠・障害者枠、オープン就労・クローズ就労の詳細

障害者枠・一般枠・オープン就労・クローズ就労の詳細は、このコラムで述べると趣旨を外れるので省略します。それぞれの詳細を知りたい人は、下記のコラムをご覧ください。

補足：障害のことは、自分から言わなくてもよい

クローズ就労の場合、病気・障害があることを応募先に伝えないこと自体は、問題ありません。法律的に処罰されることもありません。

ただし、あなたがクローズ就労を望んでいても、面接の場で、相手から病気・障害の有無を聞かれることはあるでしょう。その際には、「嘘はつかない」方がいい（＝「病気・障害がない」とは言わない方がいい）でしょう。

嘘をついて採用されたとして、採用後に病気・障害があることが発覚すると、職場によっては「面接で虚偽の申告をした」という理由で解雇につながる可能性があるからです。また、特定の病気・障害があると就けない職業もあります。

嘘はつかない上で（＝障害があることは伝えた上で）、面接を有利に進めていくためには、やはり対策が必要です。そのため、クローズ就労をご検討中の人も、後述するサポート団体などでの相談・練習をオススメします。

まとめ：サポート団体を利用しながら、面接対策を行っていきましょう

面接対策を行うことで、就職・転職はうまく進んでいきます。

障害者の人の面接対策について、よくある質問と回答のコツ、面接時のポイント、支援団体などを解説しました。

病気・障害のある人の面接対策は、そうでない人の場合とは多少異なります。それゆえ、ポイントを押さえた面接対策が特に大切です。

どういった対策が必要かどうかを独力で見極めるのは難しい面もありますので、面接対策をお考えの人には、前の章で述べたような支援団体を利用することをオススメします。

詳しい人の意見を聞きながら面接対策をすることで、就職・転職活動はグッと有利に進むようになります。