精神疾患のある人が仕事を続けるコツ6選　仕事復帰のポイントも解説

こんにちは、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）の寺田淳平です。

精神疾患のあるあなたは、仕事を続けられるかがわからずに悩んでいませんか？

上記は、精神疾患の人が抱えやすい仕事の悩みかと思います。

そこで今回は、精神疾患のある人向けに、仕事を続けるコツを徹底解説いたします。

3,500人規模の職場で人事を担当していた私の経験から、人事上の手続きから仕事復帰のポイントまで詳しく解説しますので、精神疾患でお悩みの方はぜひ一度、読んでみてください。

精神疾患のある人が仕事を続けるコツ6選

精神疾患のある人が仕事を続けるコツを、具体的に解説いたします。

前提として大切なのは、まずは医師の診断に従うという姿勢です。

特に、薬を服用されている方は、調子が良くなっても、自己判断で断薬しないようにしてください。

精神疾患の中には、統合失調症のように、薬の継続的な服用が予防に繋がっている場合もあります。

上記の点に留意して、これから説明するコツを実践するようにしましょう。
（参考：友常祐介『正しく知る　会社「うつ」の治し方・接し方』）

コツ①定期的なカウンセリングを受ける

1点目は「定期的なカウンセリングを受ける」です。

精神疾患のある人の中には、医師の診断と薬の服用のみで、臨床心理士によるカウンセリングを受けていない方がいるかと思います。

そういう方には、専門のカウンセラーによる定期的なカウンセリングがオススメです。

カウンセリングでは日常的な相談だけでなく、仕事の悩みも聞いてもらえます。

話をするうちに、自分でも気付かなかった思考・認知の歪みを自覚することで、症状が軽くなったり、仕事への姿勢を切り替えられたりする点に、カウンセリングの利点があります。

経過観察を続けることで、カウンセラーの側でもあなたの調子の波や傾向を指摘しやすくなりますので、精神疾患に悩んでいる人はぜひ一度、カウンセリングを受けてみてください。

コツ②周りの人に相談する

コツの2点目は「周りの人に相談する」です。

ここで言う「周りの人」とは、ご家族や信頼できる同僚、後述する支援機関の支援者などのことです。

人に相談することで、気持ちが楽になるなど、ストレスを緩和できることもあります。

さらに、有益なアドバイスをもらえる可能性もあるでしょう。

もし同僚に精神疾患を打ち明けるのは抵抗があるという場合は、まずは上司だけに相談するようにしてください。

それでも理解を得られずに困っているという方には、産業医面談が有効です。
（参考：厚生労働省※PDF「産業医について」）

産業医とは、労働者の健康管理について、専門的な指導やアドバイスを行う医師のことです。

現在では、労働安全衛生法に基づき、常時50人以上の労働者が在籍する事業所に1人以上、3,000人超の事業所では2人以上の産業医の配置が義務付けられています。

上記の条件を満たしていれば、あなたのお勤め先にも産業医がいるはずです。

「産業医に話した内容が人事考課に影響するのではないか」と心配される方もいらっしゃいますが、産業医は中立的な立場で診断を行いますので、その点はご安心ください。

もし、上司が診断内容を求めても、個人情報保護の観点から、共有してよいかを原則ご本人に確認することになります。

料金も発生しませんので、仕事の悩みを産業医に相談してみてはいかがでしょうか。

コツ③生活習慣の乱れに注意する

3点目は「生活習慣の乱れに注意する」です。

具体的には、起床や就寝の時間を一定にすることで、睡眠が安定し、ストレスからの回復や予防の効果を高めることができます。

また、3食きちんと食事を取ることも大切です。

抑うつ症状の強いときなどは、食事をすることも大変かもしれませんが、絶食によって体力が落ちると、余計に行動力がなくなる恐れがあります。

精神を安定させて仕事を続けたい方は、まずは生活習慣を見直すようにしましょう。

コツ④ストレス対処法を身につける

4点目は「ストレス対処法を身につける」ことです。

仕事を続ける以上、ストレスは避けて通れません。

そのため、ストレスが溜まったときに、上手に発散する方法を身につけることが大切です。

気心の知れた友人と雑談をしたり、好きなスポーツに興じたりと、あなたなりのストレス対処法を探してみてください。

また、ちょっとした隙間時間に、一人でできるリラックス法を修得するのも有効です。

具体的なリラックスの手段として、以下のようなものがあります。

ストレスを軽減するだけでなく、発散する方法も身につけるようにしましょう。

コツ⑤短時間勤務などを利用する

5点目は「短時間勤務などを利用する」です。

これは特に、調子の波が激しいことで悩んでいる方が実践したいコツです。

精神疾患がある場合、「朝はつらいけど午後からなら出勤できる」「調子次第で勤務時間に融通を利かせたい」と思うことが度々あると思います。

そういった方は、短時間勤務制度を活用するだけで、仕事を続けることがずっと楽になります。

まずは人事部門に制度があるかを確認し、申請方法を教わるようにしましょう。

大きく調子を崩して長期の休暇に入る前に、勤務時間を調整する工夫をしてみてください。

コツ⑥専門の支援機関を利用する

最後のコツは「専門の支援機関を利用する」です。

公・民を問わず、精神疾患のある人の就労をサポートしている支援機関は多数あります。

一例をあげると、障害者総合支援法に基づいて福祉サービスを提供している「就労移行支援事業所」は、日常生活のアドバイスから仕事に役立つスキルの指導まで、最低0円からサービスを受けられますのでオススメです（詳細は下記コラムで解説します）。

その他にも、「精神保健福祉センター（全国の一覧はこちら）」や「障害者就業・支援センター（全国の一覧はこちら）」でも、精神疾患や障害のある人向けに、専門的な見地からの助言やアドバイスを行っています。

いずれも障害者手帳の取得が必須ではなく、たとえ確定診断が下りていなくても、症状によって社会生活に困難があるときには相談可能な場合が多いので、まずはお電話でお問い合わせください。
（参考：厚生労働省『全国の精神保健福祉センター一覧』、東京労働局『障害者就業・生活支援センターとは』）

精神疾患が原因で仕事を辞めたい人ができること

精神疾患のある人の中には、すぐに仕事を辞めたいとお考えの方がいるかと思います。

しかし、過度な残業やハラスメント受けているなど、職場環境に明らかな問題がある場合を除き、即座に退職の決断を下すことは、あまりオススメできません。

まずは医師に相談の上で休職を取るなどして、体調を少しでも良くすることが先決です。

休職の期限が来てからでも、退職するのは遅くありません。

場合によっては、その間に転職の準備を進めるのも手でしょう。

以下に、休職の手続きをまとめて解説しますので、精神疾患で就労にお困りの方の参考になれば幸いです。（参考：大阪府※PDF「33 休職と休業」）

①精神疾患で仕事を休職するにあたって

休職とは、雇用契約を維持したまま労働を免除、または停止させる措置をいいます。

休職は法律の定めとは別に、企業が独自に定める就業規則に従って適用されるため、お勤め先によっては制度が存在しない場合もある点には、注意が必要です。

休職制度がある場合、一般的には以下の条件を掲げているところが多いです。

精神疾患は「私傷病」による休職に該当しますが、その場合は原則として「診断書」が必要になります。

まずは、かかりつけの病院やクリニックで、専門医による診察を受けましょう。

診断書の発行までには、初診から数ヶ月かかる場合もありますので、不調を感じた段階で早めに受診することをオススメします。

②精神疾患で仕事を休職するときの手続き

診断書が発行されたら、上司や人事担当者など、職場の定めるルートへ面談のアポイントメントを取ってください。

その後、原則的には職場の書式に則って申請書を提出することで、手続きが完了しますが、休職に入る前に以下の点を確認しておくとよいでしょう。

給与は支給がある場合でも、例えば「6ヶ月までは満額、それ以降は50％をカットする」などの決まりを設けていることがあります。

また、休職の期間、給与支給の有無ともに、正規か非正規かの職位によって変わる場合がありますので、注意してください。

なお、一般的に、休職の期間が過ぎた場合には、自然退職となります。

精神疾患がある人の仕事復帰のポイント5点

最後に、お休みを取られていた精神疾患の方が、仕事復帰するまでのポイントを紹介いたします。

仕事復帰の前提となるのは、医師による定期的な診断を受けることです。

あなた自身が十分に回復したと思っても、まだ精神が休養を求めている場合があります。

自己判断ではなく、専門家の判断を仰ぐようにしてください。

また、実際に復職となった場合にも、休職時と同様に「診断書」が必要となります。

それを踏まえて、以下の点を実行に移していくとよいでしょう。
（参考：山本晴義『図解 やさしくわかるうつ病からの職場復帰』、廣瀬久益 『完全復職率９割の医師が教える うつが治る食べ方、考え方、すごし方』）

ポイント①どこかへ「通う」習慣を作る

まずは「どこかへ通う習慣を作る」ことが大切です。

精神疾患を発症して休んだという方は、はじめは身体を動かすのも難しく、眠ってばかりということも多いかと思います。

そのため、生活習慣を整えることが復職に向けた第一歩です。

それを考えたときに、例えば毎朝9時から12時まではカフェで過ごすなど、どこかへ通う習慣を作っておくと、おのずと生活リズムができてきます。

外出時間が短くても構いませんし、行先はどこでも問題ありません。

ただし、無理をして遠方へ通うことは避けた方がよいです。

まずは「どこかへ通う」という習慣を作るようにしましょう。

ポイント②日中に簡単な作業をする

2点目は「日中に簡単な作業をする」です。

長期間仕事を休むと、就業していたときに比べて、体力や思考能力が多少衰えます。

そのため、仕事復帰を考えている方には、日中に簡単な作業を始めるのがオススメです。

作業の内容は、読書でも、運動でも構いませんが、習慣を作るのと同じで継続することが重要なため、無理のない範囲で行うのがよいでしょう。

慣れてきたら作業時間を長くして、最終的には就業時と同じ時間に近づけていくのが目標になります。

ポイント③就労移行支援を利用する

3点目は「就労移行支援を利用する」ことです。

先述した就労移行支援事業所は、単に就業中の方だけでなく、休職して仕事復帰を考えている方や、転職活動を行っている方のサポートも行っています。（私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです）

日常生活の相談だけでなく、復帰に向けて上司らと業務量を調整するときなどに、あなたとお勤め先の間に入って助言することも可能です。

また、精神疾患を抱える人にとっては「職場定着」が課題になりますが、就労移行支援事業所では「定着支援」も行っています。

2017年に行われた障害者職業総合センターの調査によると、定着支援を受けた人たちの1年後の職場定着率が「66.4％」に対し、受けなかった人たちの職場定着率は「42.8％」と、「20％以上」もの差が出ています。（参考:障害者職業総合センター『障害者の就職状況等に関する調査研究』）

このように、就労支援を受けることは、仕事復帰の大きなポイントのひとつと言えるでしょう。

詳細は下記コラムで解説しています。

ポイント④上司や人事担当者と念入りに調整する

4点目は「上司や人事担当者と念入りに調整する」です。

医師から「仕事復帰をしても問題ない」という診断が下った後は、上司や人事担当者との調整に入るのが通例です。

具体的には、面談の場を設けて、復職後の仕事内容や業務量について相談することになるかと思います。

場合によっては、配置転換などの打診もあるかもしれません。

このときに、あなたの不安材料や希望などを、できるだけ正直に伝えるようにしましょう。

すべてが希望通りに進まなくても、働きやすい環境を整えるために、お勤め先が尽力してくれるはずです。

ここでもし希望を伝え損ねると、人事側もどのように対処したらよいかわからないだけでなく、あなたも窮屈な思いをしてしまいます。

場合によっては、再度休職を取るといった事態も生じかねません。

仕事復帰前の面談で、できるだけ上司や人事担当者と念入りに調整をするようにしてください。

ポイント⑤雇用枠の変更を視野にいれて転職する

最後は「雇用枠の変更を視野にいれて転職する」です。

もし休職の期限内に回復のめどが立たなかったり、職場復帰しても改善が見られなかったりする場合は、転職することになるかと思います。

その際には、これまで「一般枠」で就労していた人であれば、「障害者雇用枠」に切り替えて、精神疾患に対する配慮を受けながら働くという選択肢も候補に入ってくるでしょう。

実際、障害者雇用枠への転職を果たしたことで、給与水準は下がったものの、残業などの負荷が少なく、仕事を続けるのが楽になったという例は少なくありません。

ただし、障害者雇用枠で就労する場合には、障害者手帳を取得する必要があります。

障害者手帳の申請手続きや、そもそも雇用枠を変更すべきかがわからないという方は、先述した就労移行支援事業所などに相談してみてください。

障害者雇用枠の詳細は、下記コラムをご覧ください。

精神疾患の代表例と症状

精神疾患とは、強いストレスなどによる脳の働きの変化によって、感情や認知といった精神機能に困難が生じている状態を指す総称です。（参考：厚生労働省『精神障害（精神疾患）の特性（代表例）』）

精神疾患の代表例と症状には、以下のものが挙げられます。

参考として、先天的な脳の機能の偏りによって社会生活に困難を感じる「発達障害」の人が、仕事内容や職場への不適応が原因でストレスを抱え込み、「二次障害」として精神障害を発症することもあります。

こうした精神疾患に対する治療法としては、症状を和らげるための向精神薬を使う「薬物療法」や、カウンセラーとの会話を通して思考の癖や偏りを修正していく「精神療法」が有効です。

ただし、精神疾患の原因には、遺伝的な要因から後天的な要因まで様々な説が唱えられているため、多くの場合、薬物療法と精神療法を組み合わせた治療が一般的と考えらえます。

精神疾患のある人の仕事上の困難3選

それでは、精神疾患に悩む人が抱えやすい仕事上の困難には、どのようなものがあるのでしょうか？

この章では、代表的な仕事上の悩みを3つ見ていきましょう。
（参考：功刀浩『読めば気持ちがす～っと軽くなる　本人・家族に優しい統合失調症のお話』、貝谷久宣『よくわかる双極性障害（躁うつ病）』）

困難①ストレスを感じやすい

1つ目は「ストレスを感じやすい」です。

精神疾患のある人は、周囲の目から見ると些細に思われるミスや失敗が大きなストレスになり、調子を崩しやすいと言われています。

特に職場では、単純な業務処理だけでなく、同僚や取引先との人間関係の構築など、気遣いが求められるため、精神的なストレスが生じうる機会は多々あります。

こうした日常的なストレスと、精神疾患によるストレスの感じやすさが合わさることで、「仕事を続けるのがつらい」と思う方が少なくないようです。

ちなみに、統合失調症のように、そもそもの原因として「ストレスに対する脆弱性」が指摘されている精神疾患もあります。

困難②調子の波が激しい

2つ目は「調子の波が激しい」というものです。

精神疾患の中には、気分障害のように、気分の変調が行動を大きく左右するものがあります。

躁状態のときは元気だったのに、いきなり抑うつ状態に転じたことで身動きを取るのも面倒になる双極性障害などが、その代表例でしょう。

しかし、仕事の現場では、できるだけコンスタントに働き続けることが求められるため、多少の不調では休むのが難しい時もあります。

精神疾患のある人はこうした調子の不安定さと、仕事で求められる安定感の間で、板挟みになりやすいようです。

困難③疾患を開示すべきか迷う

最後の困難は「疾患を開示すべきか迷う」というものです。

精神疾患は目で見て確認できるものではないため、肉体的な障害に比べると開示するのが難しいと言われています。

また、世の中にはまだ「うつ病は甘えだ」と考えている人が一定数いるという事実も、開示を妨げる要因と考えられます。

特に、職場では、「大事な仕事を任せてもらえないのではないか」「待遇が変わるのではないか」という不安から、精神疾患をカミングアウトできないという人が珍しくありません。

このように、疾患を開示して働く「オープン就労」と、非開示で働く「クローズ就労」のどちらを選ぶべきかで迷うというのも、精神疾患のある人からよく聞く悩みのひとつです。

オープン就労とクローズ就労について、詳しく知りたい方は、下記コラムをご覧ください。

まとめ:精神疾患があっても工夫次第で仕事を続けることは可能です

精神疾患がある人向けに、仕事上の困難から、働き続けるコツ、仕事復帰に向けてできることを紹介してきましたが、役に立ちそうな情報はあったでしょうか。

精神疾患のある人がストレスを溜め込みやすい理由のひとつは、相談相手を持っていないからだという意見もあります。

大切なのは、ひとりで抱え込まずに周囲に相談する姿勢を持つことです。

同僚に話しづらいという方は、精神疾患に理解のある支援センターの支援員に相談するのがよいでしょう。

家族や同僚といった近しい存在でないからこそ、話しやすいこともあるはずです。

周囲の人を適切に頼りながら、これまでに解説してきたコツを実践することで、より長く仕事を続けられるようになるはずです。

このコラムが、精神疾患が原因で仕事に悩む人の助けになれば幸いです。