強迫性障害の人が仕事をする際の注意点3つ〜当事者体験談・向いている仕事なども紹介〜

メンタルヘルスを専門とする精神保健福祉士の国家資格を持つ西村です。

この記事をお読みのあなたは、強迫性障害（OCD、Obsessive Compulsive Disorder）があって、次のようにお悩みではありませんか？

強迫性障害は治療によって治すことができる病気ですし、治療と並行しながら（または治療後に）仕事ももちろんできます。

この記事を読むことで、強迫性障害の治療法や、強迫性障害からの仕事の再開・継続方法などがわかるはずです。

なお、このコラムは、全体的に、キズキビジネスカレッジ（KBC）及び私自身の知見と、厚生労働省ウェブサイト「強迫性障害」、『強迫性障害に悩む人の気持ちがわかる本』を参考に執筆しています。

強迫性障害の人が仕事をするときの3つのポイント

続いて、強迫性障害の人が仕事をするときのポイントをご紹介します。

現職を続ける場合にも、転職・（再）就職を目指す場合にも重要なポイントですので、ご留意いただければ幸いです。

各項目に共通してお伝えしたいことは、「医療機関とのつながりを保つこと」です。

ポイント①「おかしいな」と思ったら医療機関に行く

心身の調子が「何かおかしいな」と思ったときは、迷わず診察を依頼しましょう。

強迫性障害は身体症状が出にくいため、受診基準をはっきりとお伝えすることは難しいです。

しかし、一つの指標として、「日常生活へ支障が現れ始めたら受診する」ということは言えます。

例えば、下記のような状況が生じたようであれば、早めの受診をオススメします。

「今現在はそうではないが、放っておくと、いずれ上記のようになりそう」という場合も、早めに医療機関にかかりましょう。

早い段階で医療機関にかかることで、仕事や私生活に大きな影響を与える可能性は減っていきます。

ポイント②自己判断で服薬中断・通院中断しない

自分の判断で、服薬や通院を中断しないようにしましょう。

治療が進んでいくと、「もう大丈夫だ」「ここからは自分で対処できそうだ」と思うこともあるでしょう。

ですが、「やめてもいいかどうか」は、医師でないと判断は難しいものです。

また、「もう大丈夫だ」と思う以外に、薬の服用量の多さや、治療法への抵抗感などから、治療をやめたくなることもあるでしょう。

そんなときは、医師や支援者に、不安に思っていること、この治療をする理由・疑問などを、一つひとつ聞いてみてください。

医師から十分な説明を聞き、病気や治療のことが理解できれば、必要な治療なのだと納得して治療に取り組めるでしょう（納得いかなければ、病院や治療法を変えることも考えられます）。

自己判断で服薬や通院をやめると、症状がぶりかえすこともあります。

治療を続けることが、仕事を続ける・復帰するための一番の近道です。

ポイント③治った後も、症状の兆候が出てきたら主治医や支援者に相談する

強迫性障害は、医師や支援者とともに治療に取り組めば、治すことができます。

ですが、強迫性障害は再発の可能性があります。

ですので、「治った」と医師から言われたとしても、定期的に専門家に診てもらったり、不安を感じたときに相談できたりする相手を確保しておくことが大切です。

再発のサインや兆候を感じられたときは、ためらわずに「主治医、支援者に相談」しましょう。

そうすることで、仕事に大きな支障をきたすことなく、治療と仕事を並行して行いやすくなります。

ちなみに、再発のきっかけとしては、「受験、昇進、結婚、出産など、責任感が増し、後悔したくないと思うときが多い」と言われています。

強迫性障害の人に向いている可能性がある仕事

強迫性障害の人に向いている可能性のある仕事をご紹介します。

「可能性」という表現は、個々人の症状や性格などによって、「絶対にこの仕事が向いている」と言えるものではないことによります。

また、向いている可能性がある仕事も、職場や具体的業務によって、その内容も様々です。

ご紹介する内容は、「強迫性障害があっても向いている仕事はある」という安心材料にしていただいた上で、「実際のあなたの仕事探し」については、後述する支援機関にご相談することで、より具体的にわかっていくと思います。

①押さえるべきポイント

強迫性障害の方が仕事を選ぶ際にポイントとなる点は、以下のようなものがあると考えられます。

②向いている可能性のある仕事

①から考えると、「強迫性障害の人に向いている可能性がある仕事」の例には、次のようなものが考えられます。

強迫性障害の悩み相談を受け付けている機関

強迫性障害について、（病院以外に）なかなか相談できない、という方も少なくありません。

しかし、強迫性障害について相談を受け付けているところはたくさんあります。

相談先の例をご紹介しますので、少しでも興味のあるところがあれば、連絡してみてください。

また、ご自身がお住まいの都道府県・市区町村に独自の相談先がある場合がありますので、そちらも探してみることをオススメします。

なお、特に「仕事探しについての相談」は、次章で紹介します。

①こころの健康相談統一ダイヤル（厚生労働省）

下記の電話番号にかけると、所在地の都道府県・政令指定都市が実施している「こころの健康電話相談」等の公的な相談機関に接続します。

また、下記の受付時間②でお住まいの地域が相談を終了している場合は、夜間対応として、精神保健福祉士などが対応します。

どこに相談したらいいかわからない場合は、こちらに電話すると、相談に乗ってくれますし、適切な機関へもつないでくれるはずです。

②働く人の「こころの耳電話相談」（厚生労働省）

働く人の「こころの耳電話相談」では、全国の労働者の皆様やその家族、企業の人事労務担当者の方々からのご相談を電話で受け付けています。

また、「心の耳ウェブサイト」では、「こころの耳SNS相談」「こころの耳メール相談」や、疲労蓄積度セルフチェック」なども提供しています。

③働く人の悩みホットライン（日本産業カウンセラー協会）

働く人の悩みホットラインでは、職場、暮らし、家族、将来設計など、働く上での様々な悩みを相談できます。（公式サイトはこちらです）

強迫性障害の人の仕事探しに対応しているサポート機関

強迫性障害のある方が仕事探し（就職、転職、再就職）をする際にも、利用できる支援機関があります。

サポート機関①就職・転職エージェント

無料で利用できる、民間の就職・転職エージェントです。

近年では、病気や障害のある人の仕事探しをサポートしているところがあります。

いくつか話をしてみて、ご自分に合いそうなところを（並行的に）利用してみましょう。

サポート機関②ハローワーク

ハローワークでも、強迫性障害からの仕事探しについて相談できます。（以下、ハローワーク「ハローワークのサービスについて（障害のある方向け）」を一部編集）

ハローワークでは、障害のある人たちの仕事探しを支援するため、専門的な知識を持つ職員・相談員を配置しています。

仕事に関する情報を提供したり、就職・転職・再就職に関する相談に応じたりするなど、きめ細かい支援体制を整えています。

個別にその人にあった求人の提出を事業主に依頼したり、採用面接に同行したりすることも行っています。

さらに、障害のある人を対象とした就職面接会を開催しています。

障害者手帳をお持ちでない人も利用できますので、ぜひご利用ください。

サポート機関③就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、病気や障害のある人の仕事探し（就職・転職・再就職）を援助する福祉サービスです。

各事業所は、公的な認可を得た民間事業者が運営しています。

そのサービス内容は、仕事に就くのための知識・技能の習得、履歴書・経歴書の作成支援、転職後の職場定着支援など、多岐に渡ります。

転職先候補の業務や雰囲気を体験できる職場体験実習（インターン）の紹介も行っています。

利用の可否は、お住まいの自治体が、下記などに基づいて判断します。

※上記を満たすなら、障害者手帳を所持していなくても利用可能です。

ご自身が利用できるかどうかは、自治体や、各就労移行支援事業所に相談してみましょう。

私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）も、この就労移行支援に分類されます（ご相談は無料ですので、お気軽にご連絡ください）。

就労移行支援について、さらに詳しく知りたい人は、「就労移行支援とは？サービス内容から就労継続支援との違いまで解説」をご覧ください。

強迫性障害の人が使える可能性のある支援制度

強迫性障害の人が使える可能性のある制度をご紹介します。

制度の利用をためらう必要はありません。

むしろ積極的に利用し、強迫性障害をしっかりと治し、仕事に問題なく復帰できることを目指していきましょう。

特に、「休職中にもらえる傷病手当金（健康保険）」、「失業中にもらえる失業保険の基本手当（雇用保険）」については、少し内容が複雑で、詳しい内容を知らない人も多いので、ぜひチェックしてみてください。

①自立支援医療（精神通院医療）制度

自立支援医療（精神通院医療）とは、「通院して精神医療を続ける必要がある人」のための、通院医療費の自己負担を軽減する制度です。（参考：厚生労働省※PDF「自立支援医療（精神通院医療）について」）

相談・相談先は、市区町村の障害福祉課です。

この制度を利用できると、医療費の自己負担を3割から1割にすることができます。

また、1か月当たりの1割負担も過大にならないよう、世帯の所得に応じて支払い上限を設けています。

通院にかかる費用（生活への負担）を減らすことで、強迫性障害の治療に専念できたり、治療をしながら仕事継続や仕事探しをする助けになると思います。

強迫性障害の人の場合、通院が必要になることが多いので、必要と判断されることも多いと思います。

なお、「通院にかかる医療費」が1割になるので、入院やカウンセリングなどについては適応されないことにご注意ください。

②年次有給休暇（非正規の場合も）

正規雇用の場合はよくご存知かもしれませんが、年次有給休暇とは、一定期間勤続した労働者に付与される、「休んでも給料が減らない休暇」のことです。

一方で、非正規雇用の　ああいにも有給休暇が設定されることは、あまり知られていないことかもしれません。

非正規で働いている人も、「自分には有給休暇はない」と思い込まず、職場に確認してみましょう（これまでの勤務期間が短い場合は、設定されないこともあります）。

有給は、一定期間勤続していれば年に20日、前年度の繰り越しが最長2年まで認められるので、多い人なら40日くらいあります。

なお、療養のために有給を「長期間」使いたい場合は、職場から診断書の提出を求められることもありますので、その場合は主治医に発行を依頼しましょう。

③病気休暇制度（休職制度）

お勤め先によっては、療養のための「病気休暇制度（休職制度）」が就業規則で定められています。

厚生労働省の調査によると、労働者数30人以上の4,127社のうち25.5%の会社が「病気休暇制度」があると答えています。（参考：厚生労働省「平成三十一年度就労条件総合調査」）

あなたのお勤め先に病気休暇制度があるか、確認してみましょう。

通常、病気休暇制度を利用するためには医師の診断書が必要になりますので、主治医に発行を依頼しましょう。

休職できる期間は、数か月～2年くらいが多いです。

休職期間中に支払われる給与は、お勤め先によって、全額から無給まで様々です。

病気休暇制度がない会社、またそれを超えて休む場合は、給与が発生しない（または減額される）「休職」に入ります。

休職制度は法的な義務がある制度ではなく、各企業の就業規則や社内規定によって定められています。

給与がない（少ない）場合は、事項で紹介する健康保険の傷病手当金を利用できます。

④健康保険の傷病手当金

休職によって給与が出ない間の収入について、健康保険の傷病手当金があります。

契約社員などの非正規雇用であっても、健康保険に加入していれば、健康保険組合から1年6か月の傷病手当金の支給を受けることができます。

お勤め先によっては、支給金額が基本給の8割だったり、期限を1年6か月以上に延長できたりすることもあります。

申請・相談にあたっては、会社の人事・総務を通じて、健康保険組合か協会けんぽ（全国健康保険協会）とのやり取りを行います。

健康保険の傷病手当金について、さらに詳しく知りたい人は、全国健康保険協会ウェブサイト「病気やケガで会社を休んだとき」をご覧ください。

⑤雇用保険（失業保険の基本手当）

強迫性障害に伴って仕事を辞めた場合には、雇用保険（失業保険の基本手当）の受給が可能です。

申請する場合は、公共職業安定所（ハローワーク）に連絡してください。

最大支給期間は細かく定めがあり、支給金額は、基本給の約50～80%です。

自己都合退職と判断された場合は、2か月の給付制限期間（給付がない期間）が発生します。（参考：厚生労働省※PDF「給付制限期間」が２か月に短縮されます」）

どのような判断がされるのかは複雑ですので、ご自身の雇用保険がどのような扱いになりそうか、退職前に主治医に相談しておきましょう。

なお、雇用保険は、前項の健康保険の傷病手当金と同時受給はできません。

より詳しくは「基本手当について　ハローワークインターネットサービス」をご覧ください。

強迫性障害の症状

この章では、改めて強迫性障害の症状をお伝えします。すでにご存知かもしれませんが、これまでに紹介した内容の理解も深まると思いますので、ぜひご覧ください。

強迫性障害の症状には、「強迫観念」と「強迫行為」の2つのがあります。

もう少し細分化すると、次のような例があります（他にもあります）。

それぞれの症状は、強迫性障害でなくても、誰もが日常生活の中で行う考えや行動の延長線上にあるものかもしれません（例：「カギちゃんと閉めたっけ？」「定期的に手を洗わないと落ち着かないなあ」）。

その上で、それらの症状が、「日常生活に支障があるレベル」に達している場合を、強迫性障害と言うのです。

日常生活に支障があるレベルとは、例えば以下のようなものです。

強迫性障害の治療法・対処法

この章では、強迫性障害の治療法や対処法をお伝えします（こちらも、すでにご存じの方は次章「強迫性障害、患者・家族会の治療体験談」まで進んで問題ありません）。

強迫性障害は、適切な治療を医療機関で受けることで治すことができる病気です。

強迫性障害は、薬物療法と認知行動療法による治療を行います（2つの療法を併用することで効果が高まります）。

以下、治療法の一般論・概要をご紹介します。

「強迫性障害は治すことができる」という安心材料にしていただいた上で、「実際のあなた向きの治療」は、主治医にご相談ください。

認知行動療法（ERP）は、あえて不安や恐怖の対象に触れることで身体感覚を慣れさせ、思い浮かぶ強迫観念から逃げないようにしていきます。

最初は、抵抗感が大きかったり恐ろしかったりしても、時間の経過とともに落ち着き、治まっていきます。

強迫性障害、患者・家族会の治療体験談

強迫性障害に限らず、病にはそれぞれ、自助会や当事者会と呼ばれるものがあります。

長く続く病気に独りで悩み、立ち向かい続けるのではなく、仲間と一緒に、ときには悩みを共有し、ときには互いを勇気づけながら、支え合っていこうという会です。

以下、その効果や概要などを紹介します。

①仲間や体験談の意味

仲間がいたり、体験談を見聞きしたりすると、独りで治療に取り組むよりも効果があることがあります。

認知行動療法（ERP）による治療は、当事者にとって大きな恐怖に立ち向かう苦痛を伴います。

治療を始めようと決心するまでが、当事者にとっては一番の重荷となるかもしれません。

自助グループに参加することや、強迫性障害当事者の日常生活や仕事における体験談を聞くことが、治療のきっかけになる方も多いようです（自助グループについては、次章で紹介します）。

「自分と同じ人たちがいる」「治った人がいる」という現実を知って、「自分だけじゃない」と感じられることも、治療への大きな力となるでしょう。

また、同じ病気で悩む人たちが集まった集団でのERPは、下記のように、一人で行うよりも効果的な場合があります。

②強迫性障害の自助グループの例

強迫性障害の患者と家族による自助グループの例に、「OCDの会」があります。

「OCDの会」は熊本で発足し、現在は北海道、東北、東京、静岡、名古屋にも会があります。

具体的な活動としては以下のようなものがあります。

こうした自助会に参加する意義は、同じ病気に悩む人の体験や気持ちを聞くことができるだけでなく、クリニックや治療法などの様々な情報が得られるところにもあります。

「OCDの会」以外にも自助グループはありますので、ご自身が通えそうだったり、興味のあるプログラムを実施していたりするところを探して、連絡してみてください。

③強迫性障害の人の治療体験談

続いて、強迫性障害の人の治療体験談を紹介します。

KBCの利用者さんからは、次のような声をお聞きしました。

まとめ

強迫性障害の概要、治療法、仕事との関係、利用できる支援機関や制度などをご紹介してきました。

最後に、参考文献として使用させていただいた『強迫性障害に悩む人の気持ちがわかる本』から、強迫性障害当事者の人の言葉をご紹介したいと思います。

強迫性障害は、その人の考えや行動を大きく変えますが、治療に取り組めば治る病気です。

できるだけ早く、医療や支援につながり、あなたが信頼できる支援者とともに回復、仕事へと向かっていくことを心から願っています。

この記事が、あなたのお役に立ったなら幸いです。