パニック障害の人が転職先を探すときのポイント6選＆転職活動の進め方

就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）の講師であり、メンタルヘルスを専門とする精神保健福祉士の国家資格を持つ西村です。

この記事をお読みのあなたは、パニック障害に伴って、次のようなお悩みをお持ちではないでしょうか。

パニック障害の人が、「現在の環境を変えるため転職したいけれど、無理なのではないか…」と思われる場合は少なくありません。

しかし、パニック障害があっても、適切な治療を受け、対処法を見出しながら、転職をすることはもちろん可能です。

この記事では、パニック障害のある人が転職を成功させる方法をご紹介します。

大切なことは、あなた一人でなんとかしようとせずに、医療機関や就労移行支援事業所などと適切に話をすることです（就労移行支援事業所については、後でご紹介します）。

この記事を読むことで、転職の成功がきっと近づきます。

パニック障害の概要と仕事の関係

転職するかどうかに関わらず、パニック障害の概要と、パニック障害の仕事との関係を理解しておくことは大切です。

それらについては、コラム「パニック障害の人の仕事の困りごととは？3つの事例と7つの対処法を解説」に記しています。

この記事では、主には「パニック障害と転職」についてご紹介しますので、合わせて上記コラムもご覧いただければ幸いです（まとめの章に、もう一度リンクを掲載します）。

パニック障害の人が転職先を選ぶ際のポイント6選

パニック障害の人が転職先を探すときのポイントをお伝えします。

ただし、お伝えする内容はあくまで一般論です。

「あなた個人」や「実際に転職を考えている職場」について検討した方がよいポイントは、主治医や就労移行支援事業所（後で解説します）などに相談することで、より具体的に見つかっていくと思います。

ポイント①勤務時間（勤務制度）

1点目のポイントは、「勤務時間（勤務制度）」です。

パニック障害の症状は突然出ることが多いため、通勤を筆頭に、スケジュールどおりに行動できない場面があるかと思います。

そういったときのために、勤務時間（勤務制度）が柔軟な職場・働き方を選んでおくと安心です。

勤務時間の調整が可能な労働形態の例には、以下のようなものがあります。

こうした勤務時間を設定している職場では、発作が起きて予定よりも遅れて勤務を開始しても問題になりにくいため、安心につながります（発作に備える必要があっても、満員電車や渋滞の時間帯を避けやすいというメリットもあります）。

ポイント②福利厚生

転職を考えている先の福利厚生制度も確認しておきましょう。

一般的にも福利厚生の充実は大切であり、パニック障害があるならなおさらです。

福利厚生の例としては、次のようなものがあります。

特に「パニック障害のある人の転職」という視点で重要なのは、最初の2つです。

過労、睡眠不足、ストレスが溜まると、パニック発作や症状悪化を引き起こす可能性があります。（参考：『患者のための最新医学　パニック障害　正しい知識とケア　改訂版』）

また、症状が出て、長く休む必要がある場合でも、休暇制度が充実していると、治療・転職・復職のための休養を取りやすくなります。

「しっかりと休みが取れるかどうか」というのは、大きなポイントとなるでしょう。

以下、休暇の例について補足します。

転職先を探す際には、こういった「勤務時間、勤務制度」をよく確認しておきましょう。

ポイント③自宅からの距離（労働場所）

3つ目のポイントは「自宅からの距離（労働場所）」です。（参考：『患者のための最新医学　パニック障害　正しい知識とケア　改訂版』）

一般的には、自宅から近い職場がよいと考えられます。

これは、パニック障害を発症された人は、「広場恐怖症」という症状に悩まされることが非常に多いからです。

広場恐怖症の症状は、「知らない人に囲まれる場所」に不安を感じる場合が多いです。

逆に言うと、勤務先が徒歩や自転車で行ける距離であれば、広場恐怖のストレスにさらされることは少なくなるでしょう。

また、通勤自体がない働き方として、テレワーク（職場以外の場所で働く労働形態。PCを使う業務が多い）などを採用している職場もあります。

ちなみに、「広場恐怖症」は、適切な投薬、生活リズムの調整、行動療法などの治療に取り組むことで治していくことが可能です。

「働く場所」の観点としては、営業職などの、勤務中に頻繁な移動がある仕事も、避けた方がよいかもしれません。

ポイント④職場としての、病気への理解度

4つ目のポイントは「職場としての、病気への理解度」です。

理解度が高い方が働きやすい、ということはご理解いただけると思います。

ポイント②でも述べたように、まずはメンタルヘルス研修の有無をチェックしましょう。

また、転職エージェントや就労移行支援事業所を通じて、応募先の制度や雰囲気などを確認してみることも有効です。

そして、最終的には、面接の場で面接担当者との会話の中で推し量っていきましょう。

面接は、「就職希望者が選ばれる場」ではありますが、「応募者が勤務先を選ぶ場」でもあります。

気になっている点を中心にしっかり確認し、あなたと応募先の相性を見極めましょう。

面接担当者の言葉だけでなく反応も含め、あなたがその応募先を選ぶかどうかのよい判断材料となると思います。

ポイント⑤職場の人間関係

ポイントの5つ目は、「職場の人間関係」です。

人づき合いは楽しい側面もありますが、人間関係由来のストレスが多いこともまた事実です。

パニック障害の症状を予防していくためには、「人間関係」は、よりよいものであることが望ましいでしょう。

転職先の人間関係は、働き始めるまではわかりません。

ですので、面接の際に「職場の雰囲気」や「職員間の交流」などについて聞き、できる限り職場の雰囲気を推し量ることをオススメします。

職場のいいところは、面接担当者としてもアピールしたいはずですので、次のような回答はある程度は参考になると思います。

ただし一般的に、面接担当者は、職場の悪いところは言いません。

ですので、ポイント④で示したのと同じく、転職エージェントや就労移行支援事業所などを通じた確認も行うことをオススメします。

ポイント⑥雇用枠を検討する

最後のポイントは、「雇用枠を検討する」です。

働き方を、病気や障害という観点で考えたとき、求人（雇用枠）には「障害者枠」と「一般枠」の2種類があります。

「障害者枠」というのは、文字どおり、（ある一定の）病気や障害のある人のための雇用制度で、職場や業務内容について、病気・障害に対する配慮がなされます。

「一般枠」というのは、「障害者枠」ではない雇用のことです。

あなたが現在、一般枠で就労しているのなら、障害者枠で転職を行うことで、パニック障害に配慮した働き方が提案されるようになります。

こうした配慮があることで、無理なく働き続けられる可能性が高くなるでしょう。

しかし、一般枠と比較した注意点もあります。

また、障害者枠で転職する場合、一般的には障害者手帳が必要になる点にもご注意ください。

雇用枠や障害者手帳取得の検討については、市区町村役所の障害福祉窓口、精神保健福祉センター、就労移行支援事業所などに相談するのがオススメです。

関連して、障害を開示して働く「オープン就労」と非開示にして働く「クローズ就労」、それぞれのメリットとデメリットなどを知りたい人は、以下のコラムをご覧ください。

パニック障害の特性に向いている可能性がある仕事・向いていないとされる仕事

パニック障害がある人からは、「どういった仕事が向いているでしょうか」とよく聞かれます。

以下、向いている可能性がある仕事と、向いていないとされる仕事をお伝えします。

ただしこちらも一般論ですので、「実際のあなた」の仕事を考えるときには、医師・転職エージェント・就労移行支援事業所などに相談するようにしましょう。

①パニック障害の特性に向いている可能性がある仕事

パニック障害の人は、症状や特性に鑑みて、以下の3つの特徴がある仕事が向いている可能性があります。

職種の例としては、以下のとおりです。

例えば、開発職やフリーランスのさらに具体例として、ウェブエンジニアであれば、顧客や取引先とのやりとりが文字（メール・チャットなど）のみで済む場合もあります。

ただし、定型的な仕事にも突発的な業務はあるでしょうし、自分のペースでできる仕事にも締め切りはありますし、在宅勤務でも外出が必要になる場合はもちろんあります。

「全てが完璧な条件の仕事」を探すと転職先候補が見つからなくなる可能性もありますので、「自分の症状と照らし合わせて、比較的条件に合う仕事」を探すといいかもしれません。

②パニック障害の特性に向いていないとされる仕事

一般的にパニック障害の特性に向いていないとされる仕事の特徴として、以下を挙げることができます。

異動・転勤・常駐先変更などで通勤経路や生活習慣が変化すると、それに伴うストレスを抱えやすくなるため、パニック発作につながると考えられます。

例えば、銀行や商社に転職する場合、一般職なら先述した「定型的な仕事」という点で向いている可能性がありますが、総合職では非定型業務や転勤が多くなるのであまりオススメできません。

勤務時間が固定の仕事や勤務中の移動が多い仕事は、通勤中や移動中に発作が起こった際に遅刻となる可能性を考えると、向いていないかもしれません。

発作が重大事故に繋がる仕事がオススメできないのは、ご理解いただけると思います。

具体的な例としては、作業車や大型車の運転、高所での作業が必要となる仕事などは、避けた方がよいでしょう。

不安解消！パニック障害の転職でよくあるQ&A

この章では、パニック障害の人が転職活動を行う際によくある2つの疑問を、Q&A方式でご紹介します。

Q1：転職先（候補）にパニック障害のことを言うべき？隠してもいい？

A：障害者枠を利用する場合は伝える必要あり。一般枠の場合は、書類でも面接でも聞かれない限り言わなくてもよい。ただし聞かれたら正直に伝えた方がよい。

一般枠の場合、パニック障害のことを応募先に伝える義務はありません。

ですが、伝えなければ、パニック障害に対する理解や配慮を期待することはできなくなります。

理解のありそうな職場なら、「一般枠で応募して、パニック障害についても伝える」という方法もあります。

その場合、上司や人事と相談の上で、業務や労働時間などの配慮が得られるかもしれません。

具体的に、あなたが積極的に開示するか否か、伝えるならどのように伝えるか、ということについては、次章の支援機関の支援者と相談しながら決めていくことをオススメします。

Q2：在職中と退職後の転職、どっちがいい？

A：どちらがよいという一般論はないが、「退職しないと転職活動をしてはいけない」ということはない。

在職中と退職後の転職活動はどちらも問題はありませんが、それぞれにメリットと注意点があります。

パニック障害の人が転職活動で利用できるサポート機関

パニック障害のある人が転職先を探すために利用できるサポート機関を紹介します。

サポート機関①就職・転職エージェント

無料で利用できる、民間の就職・転職エージェントです。

パニック障害のことを明かさないクローズ転職で利用できるのはもちろん、近年では、病気や障害のある人への転職支援も行っているところがあります。

いくつか話をしてみて、ご自分に合いそうなところを（並行的に）利用してみましょう。

サポート機関②ハローワーク

ハローワークでも、パニック障害からの転職について相談できます。（以下、ハローワーク「ハローワークのサービスについて（障害のある人向け）」を一部編集）

ハローワークでは、障害のある人の就職活動を支援するため、専門的な知識を持つ職員・相談員を配置しています。

仕事に関する情報を提供したり、就職に関する相談に応じたりするなど、きめ細かい支援体制を整えています。

個別にその人にあった求人の提出を事業主に依頼したり、採用面接に同行したりすることも行っています。

さらに、障害のある人を対象とした就職面接会を開催しています。

障害者手帳をお持ちでない人も利用できますので、ぜひご利用ください。（全国の一覧はこちらです）

サポート機関③就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、病気や障害のある人の就職・転職を援助する福祉サービスです。

各事業所は、公的な認可を得た民間事業者が運営しています。

そのサービス内容は、転職のための知識・技能の習得、履歴書・経歴書の作成支援、転職後の職場定着支援など、多岐に渡ります。

転職先候補の業務や雰囲気を体験できる職場体験実習（インターン）の紹介も行っています。

利用の可否は、お住まいの自治体が、下記などに基づいて判断します。

ご自身が利用できるかどうかは、自治体や、各就労移行支援事業所に相談してみましょう。

就労移行支援について、さらに詳しく知りたい人は、「就労移行支援とは？サービス内容から就労継続支援との違いまで解説」をご覧ください。

パニック障害に対応している頼れる支援機関・支援制度

続いて、「パニック障害に対応している、頼れる支援機関、支援制度」についてお伝えします。

直接的には転職に関係ないかもしれませんが、「パニック障害と転職（仕事）」や生活面での相談をできたりします。

障害者手帳を所持していなくても、症状によって社会生活に困難があるときには相談可能なケースが多いです。

気になるところがあれば、お近くの施設に問い合わせてみてください。

支援機関①精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、パニック障害を含む精神疾患のある人のサポートを目的に、精神保健福祉法によって各都道府県に設置された支援機関です。（以下参考：東京都福祉保健局「精神保健福祉センターとは」）

心の問題や病気で困っているご本人だけでなく、ご家族や関係者からも、精神衛生に関する相談を受けつけています。

精神保健福祉センターは、他の支援機関と比較して、精神疾患に特化している点が特長と言えるでしょう。匿名でも相談を受け付けています。（全国の一覧はこちらです）

支援機関②地域障害者職業センター

地域障害者職業センターでは、パニック障害に限らず、障害を抱える一人ひとりのニーズに応じて、職業評価、職業指導、職業訓練などの専門的な職業リハビリテーションサービスを提供しています。（以下参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」）

パニック障害の症状そのものよりも、次のような、「働けない」ことから来る悩みが特に大きい人にオススメです。

運営は独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が行っており、全国47都道府県に設置されています。

また、当事者だけでなく、事業主に対しても雇用管理に関する相談・援助を実施しています。（全国の一覧はこちらです）

支援機関③障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターでは、就業及びそれに伴う日常生活上の支援が必要な障害のある人に対し、センター窓口での相談や職場・家庭訪問などを実施しています。

こちらは仕事に限らず、生活面での支障も大きいと感じている人にオススメです。

厚生労働省の資料によると、2019年5月時点で334センターが設置されており、当事者の身近な地域において、就業面と生活面を一体に捉えた相談と支援を行っています。

障害者就業・生活支援センターの特徴は、就労だけでなく、金銭管理などの経済面や住居のことまで、多岐にわたって相談できる点にあります。（全国の一覧はこちらです）

支援制度：自立支援医療制度

「自立支援医療制度」は、心身の障害を除去・軽減するための医療について、医療費の自己負担額を軽減する公費負担医療制度です。

適応されると自己負担が3割から1割になり、また、月の上限負担額が設定されます。（参考：厚生労働省「自立支援医療制度の概要」）

月々の医療費が減るのは、経済的に大きな助けとなると思います。

継続的な通院医療が必要と判断されれば申請が通る可能性が高いので、主治医に確認してみてください。

まとめ〜パニック障害でも転職し、よりよい環境を探していくことは可能です〜

ここまで、パニック障害の人の転職活動について、ポイントとなること、よくあるQ&A、向いている仕事・向いていない仕事、頼れる支援先・支援制度についてお伝えしてきました。

パニック障害では、不安をできるだけ軽減するよう、周囲の人に助けを求めること、が特に大切になります。

情報共有をして、パニック発作に襲われたときなどに助けてもらえる人を少しでも多くすることが安心につながるはずです。

ぜひ、一人で抱え込まずに、周りの人や専門家に相談してみてください。

また、転職するかどうかに関わらず、パニック障害の概要と、パニック障害の仕事との関係については、コラム「パニック障害の方の仕事の困りごととは？3つの事例と7つの対処法を解説」をご覧ください。

このコラムが、パニック障害で仕事に悩んでいるあなたの助けになれば幸いです。